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富士フイルム、指先から自己採血した血液を用いた新型コロナウイルスの抗体測定技術を新たに開発

発表日:2022年02月07日

指先から自己採血した血液を用いた新型コロナウイルスの抗体測定技術を新たに開発

本技術を活用した「新型コロナウイルス抗体セルフチェックサービス」をリージャー社が提供開始

富士フイルム株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長・CEO:後藤 禎一)は、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の中和活性(※1)と高い相関性を示す血液中のIgG抗体(※2)価を測定する富士フイルム和光純薬の研究用試薬と、指先から自己採血した微量な血液を用いた抗体測定を可能にする技術を開発しました。

このたび、本技術を、自己採血による郵送血液検査サービスを国内で展開する株式会社リージャー(本社:東京都中央区、代表取締役社長:笹原 敬久、以下リージャー社)に提供する契約を締結いたしました。本技術を活用したリージャー社の「新型コロナウイルス抗体セルフチェックサービス」が、2022年2月8日よりスタートします。

新型コロナウイルス感染症が世界中で猛威を振るう中、富士フイルムと富士フイルム和光純薬は、新型コロナウイルス感染症の検査に向けたさまざまな技術・製品の開発に取り組んできました。2020年に開始した藤田医科大学、国立感染症研究所との共同研究(※3)では、新型コロナウイルスの中和活性と高い相関性を示す血液中のIgG抗体を特定。富士フイルム和光純薬がIgG抗体を特異的に検出する試薬の開発に取り組み、同年10月にELISA(イライザ)法(※4)を用いた研究用試薬(※5)を、2021年7月には自動化学発光酵素免疫分析装置「Accuraseed(R)(アキュラシード)」用の研究用試薬(※6)を発売しました。また、当社は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)が実施するウイルス等感染症対策技術開発事業の助成を受け、大規模検査に対応可能な、簡便で正確な新型コロナウイルスに対する免疫獲得状況の検査システムの実現に向けた研究(※7)を進めてきました。その成果として、自己採血した微量な血液と、富士フイルム和光純薬の研究用試薬を用いた新型コロナウイルスの抗体測定技術を開発しました。本技術とリージャー社の自己採血による郵送血液検査サービスのノウハウを組み合わせることで、今回、リージャー社が新たに提供する「新型コロナウイルス抗体セルフチェックサービス」が実現しました。

日本では新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進み、感染対策を講じながら社会経済活動を活性化させていく取り組みが進んでいます。今後もオミクロン株のような新規変異株の出現を念頭に置き、その病原性や感染性、またワクチンの効果を注視し、感染対策と社会経済活動の両輪を回していくことが重要とされています。こうした流れの中で、新型コロナウイルス抗体価の測定を任意で、簡便に行うニーズが高まっていくと予想され、当社は、そのようなニーズに適した自己採血による血液を使った新型コロナウイルス抗体価測定サービスが有用であると考えています。

富士フイルムグループは、新型コロナウイルス感染症の拡大の抑止や社会経済活動の活性化に貢献していきます。

※1 ウイルスや細菌の感染や増殖を阻害する抗体を中和抗体といい、その作用が中和活性。

※2 免疫グロブリン(Immunoglobulin)というタンパク質の一種。ウイルスへの感染初期にそのウイルスに対する抗体としてIgM抗体が血中に生成され、その後IgG抗体が生成される。

※3 藤田医科大学大学院 保健学研究科 先進診断システム開発分野 藤垣 英嗣先生が、2021年11月14日、第68回日本臨床検査医学会学術集会にて報告。また、「The Journal of Immunology May 15 2021,206(10)2393-2401」に掲載。研究の一部にAMEDからの助成金を活用。

※4 ELISA法(Enzyme-Linked Immuno Sorbent Assay:イライザ)とは、試料溶液中に含まれる目的の抗原あるいは抗体を、特異抗体あるいは抗原で捕捉するとともに、酵素反応を利用して測定・定量する方法。

※5 製品名「抗SARS-CoV-2 S-RBD IgG ELISA キットワコー」。試料溶液中に含まれる目的の抗体を、特異抗原で捕捉するとともに、酵素反応を利用して測定・定量するELISA(イライザ)法を用いた新型コロナウイルスの抗体価を測定する試薬。

※6 製品名「アキュラシード COVID-19抗体」。自動化学発光酵素免疫分析装置「アキュラシード」専用の検査試薬。

※7 令和2年度ウイルス等感染対策技術開発事業「大規模検査に対応可能な、簡便で正確なCOVID-19免疫獲得検査システムの開発」

*以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/626421/01_202202071201.pdf

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