矢野経済研究所、家庭用・オフィス用家具市場に関する調査結果を発表

発表日:2022年01月20日

家庭用・オフィス用家具市場に関する調査を実施（2021年）

2020年の家庭用・オフィス用家具市場規模は前年比98.7%の1兆373億円

～コロナ禍の巣ごもり需要で家庭用家具は拡大するも、オフィス家具の需要減によって全体では微減で推移～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長:水越孝）は、国内における家庭用・オフィス用家具を調査し、市場規模、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。

※グラフ資料は添付の関連資料を参照

1. 市場概況

2020年の家庭用・オフィス用家具市場規模は前年比98.7%の1兆373億円であった。家庭用家具は、コロナ禍で巣ごもり需要が拡大したことにより好調であったが、オフィス用家具は、オフィスの改装や移転の動きが停滞したことで家具の需要が減少したことから、市場全体では微減となった。

2. 注目トピック

■家庭用家具、オフィス用家具ともに環境問題への取り組みが進行

環境問題への対応が課題とされる中で、家具メーカーは、再生材を活用した商品の開発や家具の長寿命化設計、梱包の見直しによるゴミの削減などに取り組んでいる。また、家具を用いたカーボンオフセットプログラムサービスや家具のメンテナンスサービスなどを展開するメーカーもある。

「エシカル消費」という言葉の誕生やESG（Environment、Social、Governance）投資が広がる中で、家具ユーザーの環境意識は高まっているとみられ、家具関連事業者の環境に配慮した商品やサービスの開発は加速する見通しである。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

グラフ資料

https://release.nikkei.co.jp/attach/625793/01_202201201526.JPG

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/625793/02_202201201526.pdf