/

国立環境研と東大、サーキュラーエコノミーを脱炭素化につなげるための必須条件を解明

発表日:2021年12月15日

サーキュラーエコノミーを脱炭素化につなげるための必須条件を解明

国立環境研究所(物質フロー革新研究プログラム)、東京大学大学院工学系研究科の研究者チームは、耐久消費財のレンタル、シェアリング等の10種類のサーキュラーエコノミー施策を通した温室効果ガス(GHG)の削減効果を100文献・1500シナリオの横断的な分析により定量化しました。この研究は、既存の学術研究を科学的な方法に沿って定量・定性分析する系統的文献レビューと呼ばれる手法により実施されました。分析の結果、シェアリング、リユース、サービス化は、適切に導入された場合には高いGHG削減効果が見込まれました。しかし、これらの3つの施策とレンタルは意図しない要因によりGHG排出量を増やしてしまう「バックファイア効果」のリスクが相対的に高いことが明らかとなりました。一方、プーリング(同時利用)、リファービッシュ(再整備)、アップグレード、修理は、そのリスクが小さく、中から高程度のGHG削減効果が見込まれることがわかりました。GHG排出量が増加する要因として、輸送の増大、使用頻度や製品寿命の変化、維持管理、エネルギー源と効率が挙げられ、サーキュラーエコノミー施策を気候変動対策に活用するには、これらの要因の制御が必須となることが結論づけられました。

本研究の成果は、2021年12月15日付でElsevierから刊行される環境分野の学術誌「Renewable & Sustainable Energy Reviews」に掲載されました。

1.サーキュラーエコノミーの主流化と脱炭素化への貢献可能性

近年、シェアリング、レンタル、サブスク等「モノの所有から利用へ」の移行が進んでいます。また、使用済み製品を整備して再利用するリファービッシュ、リマニュファクチャリング等、従来の3R(リデュース・リユース・リサイクル)の枠組みを超え、製品価値を社会で利用し続ける循環のあり方が模索されています。このように、「サーキュラーエコノミー」(循環経済)(1)という潮流において、新たなビジネスモデルが登場し、政策的な推進が図られようとしています。脱炭素化に向けた気候変動の緩和対策が急務である中、サーキュラーエコノミーには気候変動対策との相乗効果が期待されています。しかし、具体的にどのようなサーキュラーエコノミーの施策を導入することがどの程度の温室効果ガスの削減につながるのかに関しては、評価手法上の課題も含め、これまで個別事例の分析を除いては十分な検討が行われてきませんでした。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/623889/01_202112151645.pdf

すべての記事が読み放題
有料会員が初回1カ月無料

産業で絞り込む
  • すべて
  • 情報・通信
  • メディア
  • 電機
  • 金融・保険
  • 自動車
  • 輸送・レジャー
  • 食品
  • 流通・外食
  • 日用品
  • 医薬・医療
  • 建設・不動産
  • 機械
  • 素材・エネルギー
  • 商社・サービス
  • すべて
  • 情報・通信
  • メディア
  • 電機
  • 金融・保険
  • 自動車
  • 輸送・レジャー
  • 食品
  • 流通・外食
  • 日用品
  • 医薬・医療
  • 建設・不動産
  • 機械
  • 素材・エネルギー
  • 商社・サービス

セレクション

新着

注目

ビジネス

ライフスタイル

新着

注目

ビジネス

ライフスタイル

新着

注目

ビジネス

ライフスタイル

フォローする
有料会員の方のみご利用になれます。気になる連載・コラム・キーワードをフォローすると、「Myニュース」でまとめよみができます。
新規会員登録ログイン
記事を保存する
有料会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。
新規会員登録ログイン
Think! の投稿を読む
記事と併せて、エキスパート(専門家)のひとこと解説や分析を読むことができます。会員の方のみご利用になれます。
新規会員登録 (無料)ログイン
図表を保存する
有料会員の方のみご利用になれます。保存した図表はスマホやタブレットでもご覧いただけます。
新規会員登録ログイン