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矢野経済研究所、飲料市場に関する調査結果を発表

発表日:2021年08月03日

飲料市場に関する調査を実施(2021年)

2020年度の飲料市場はコロナショックで、2年連続での縮小

~コロナ禍で販売チャネルごとの明暗が分かれる、長引くコロナ禍で低迷見通し~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内の飲料市場を調査し、飲料カテゴリー別の動向、流通ルート別の動向、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。

※グラフ資料は添付の関連資料を参照

1.市場概況

2020年度の国内飲料市場規模(牛乳・乳飲料を含む)は、メーカー出荷金額ベースで前年度比93.4%の4兆7,650億円と2年連続で減少し、5兆円を割り込んだ。

2019年度の飲料市場が前年度の反動や7月の記録的な冷夏で5年振りに縮小に転じていたこともあり、本来2020年度の市場は十分に拡大が見込める年であった。加えて東京オリンピック・パラリンピックの開催年で、国民の高揚感やイベント参加による外出増、訪日外国人観光客(インバウンド)の増加といった飲料消費を嵩上げする要素も揃っていた。ところが新型コロナウイルス感染拡大によって全てが覆され、大幅な下落となった。

2.注目トピック

■コロナ禍で販売チャネルごとの明暗が分かれる

新型コロナウイルス感染拡大で、消費者のライフスタイルが大きく変わり、それに伴い飲料の飲用スタイルも変化した。これまでは、小型PETボトルを中心にオフィスや外出先、イベントや行事における飲用といった、屋外での止渇需要をいかに掘り起こしていくかが重要であった。ところが、コロナ禍における不要不急の外出自粛、家庭内(巣ごもり)需要拡大の影響を受けて、自販機チャネルやCVS、駅や学校、オフィス近隣などの販売店中心に売上が減少した。

一方で売上が増加したのが、家庭内消費や備蓄需要の高まりを捉えた量販店やスーパーマーケット、ドラッグストアなどである。家庭内での飲用であることからコストパフォーマンスに優れた大型容器の販売が伸びたことと、店舗への来店頻度を減らすためのケース購入など、まとめ買いが目立つようになった。また、コロナ下で通販チャネルが大きく伸びた。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

グラフ資料

https://release.nikkei.co.jp/attach/615721/01_202108031052.jpg

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/615721/02_202108031052.pdf

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