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SAS、森林破壊の防止やサンゴ礁の生態系保全・二酸化炭素排出量の削減という3つの重要な環境問題への対応を支援

発表日:2021年04月28日

SAS、森林破壊の防止やサンゴ礁の生態系保全、二酸化炭素排出量の削減に取り組む

米スミソニアン博物館および米NPOのアマゾン保全協会と連携して、地球環境保護に貢献

アナリティクスのリーディング・カンパニーである米国SAS Institute Inc.(以下 SAS)は、アナリティクスのイノベーター( https://www.sas.com/en_us/solutions/analytics.html)として米国の非営利団体Amazon Conservation(以下、アマゾン保全協会)、および米国スミソニアン国立自然史博物館が主導するHealthy Reefs for Healthy People(HR4HP)イニシアティブと連携し、熱帯雨林破壊の阻止、サンゴ礁の生態系保全、二酸化炭素排出量の削減という3つの重要な環境問題への対応を支援します。

SASのブランド・ディレクター兼ソーシャル・イノベーション・プログラム責任者であるスーザン・エリス(Susan Ellis)は次のように述べています。「SASはアナリティクスのグローバル・リーダーとして、世界で最も差し迫った課題を解決するために自社のテクノロジーとリソースを活用する責任があると感じています。SAS社員の情熱とコミットメントこそがこうしたソーシャル・イノベーションを強力に推進します。」

■データとAIによる熱帯雨林の保護

パンデミックの波及効果によって保全および施行活動が遅れ、森林破壊のレベルが急上昇したために、2020年の熱帯雨林では壊滅的な森林喪失が続きました。昨年のアースデイにSASは、クラウドドリブンな人工知能を利用してアマゾンの熱帯雨林( https://www.sas.com/en_us/news/press-releases/2020/april/ai-earth-day-iiasa.html)の破壊を追跡し、最終的にはそれを阻止するためのグローバルなソーシャル・イノベーション・プロジェクトを立ち上げました。現在も継続している第1段階では、3月時点でアマゾンの845,000平方キロメートル以上の熱帯雨林の画像を分類しました。その一方でSASは、非営利団体であるアマゾン保全協会と協力して、状況を改善するための取り組みをさらに進めています。アマゾンの主要地域をモニタリングすることで違法な森林破壊を特定・追跡するこのプロジェクトは、その対象地域と取り組みを拡大します。

主要な科学者による研究によると、アマゾンはもうすぐ転換点を迎え、自ら雨を降らせることができなくなり、乾燥したサバンナになってしまう可能性があると言われています。アマゾン保全協会とSASのパートナーシップは、森林破壊の主な原因である人間による違法伐採に対処することができます。

SASとアマゾン保全協会は、高解像度の衛星画像を用いて熱帯地域全体の森林破壊に関するデータを毎週収集しているメリーランド大学のGlobal Analysis and Discovery(GLAD)ラボからの森林破壊のアラートを、最新のクラウドソーシング・エクスペリエンスの一部に組み込みます。このプロジェクトは、大きな脅威にさらされている保護地域と先住民地域を優先する形で、森林破壊が自然発生的なものか人為的なものであるかを判断するプロセスを、ボランティアとAIの力を利用して自動化できるようにします。SASとアマゾン保全協会は、最新のGLADアラート(実際の原因ではなく、森林破壊の可能性がある領域のみを示します)に基づいて追加的なインサイトを提供することで、政府関係者と地域コミュニティが森林破壊の原因を理解し、その合法性をリアルタイムで判断できるようにします。これにより、保護地域や先住民地域への侵入に対し、手遅れになる前に迅速な行動を取ることができます。

アマゾン保全協会のエグゼクティブ・ディレクターであるジョン・ビーバーズ(John Beavers)氏は次のように述べています。「2020年、アマゾンは森林破壊の歴史的記録に見舞われ、対象となる9か国で560万エーカー(約22,672平方キロメートル)が失われました。これは、この地域に火災が蔓延した2019年と比較して17%以上( https://maaproject.org/2021/amazon-hotspots-2020-final/)の森林の減少です。このクラウドソーシングの取り組みが、森林破壊を食い止めるために必要なツールを現地の人々に提供するだけでなく、人々が現地で何が起こっているかを知り、行動を起こすきっかけになることを願っています。」

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/609572/01_202104281412.pdf

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