TPCマーケティングリサーチ、国内のベーカリー市場について調査結果を発表

発表日:2021年03月09日

国内のベーカリー市場について調査結果を発表

この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社=大阪市西区、代表取締役社長=川原喜治）は、国内のベーカリー市場について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】

2019年度のベーカリー市場は前年度比1.0%増の1兆6,915億円となった。

気候や消費税率の改定により、前年からパン食ニーズが拡大

・2019年度のベーカリー市場は前年度比1.0%増の1兆6,915億円となった。同年度は夏季の気温が低下したことで、通年でパン食のニーズが拡大。また、10月の消費税率改定によって外食産業からユーザーが流出し、家庭用商品やテイクアウト型のベーカリーが消費を拡大した。

・業態別にみると、家庭用・業務用のホールセール事業の売上が全体の7割強を占める1兆2,136億円、店舗でパンを製造・販売するリテールベーカリーの売上は構成比28.3%の4,779億円となった。

・ホールセール事業では、消費税率改定に伴う内食ニーズの増加に対応し、各メーカーが食事パンの拡販に注力している。例としてフジパングループ本社（株）では、「ネオバターロール」や「本仕込」シリーズの食べ方提案に注力。手軽においしさを引き上げる方法を発信し、食シーン拡大を図っている。

・また、リテールベーカリーでは、スクラッチ製法を採用したベーカリーの売上規模が増加。この背景には、高級食パン専門店の事業規模が拡大していることが要因として存在している。（株）乃が美ホールディングスや（株）T.H.Sなどの企業は2018年から2019年の間に販売店の増設を図り、新規顧客を獲得することに成功した。

※グラフ資料は添付の関連資料を参照

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グラフ資料

https://release.nikkei.co.jp/attach/606309/01_202103091506.JPG

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/606309/02_202103091506.pdf