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矢野経済研究所、ギフト市場に関する調査結果を発表

発表日:2021年01月27日

ギフト市場に関する調査を実施(2020年)

2020年の国内ギフト市場規模は前年比92.4%の9兆8,840億円の見込

~外出自粛によりコミュニケーション手段としてギフトが利用されるも、新型コロナウイルスの影響が大きくギフト贈呈機会が大幅に減少~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内ギフト市場の調査を実施し、オケージョン別の動向、チャネル別の動向、アイテム別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

※グラフ資料は添付の関連資料を参照

1.市場概況

2019年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比100.9%の10兆6,917億円、2020年は同92.4%の9兆8,840億円を見込む。

儀礼的な要素の強いフォーマルギフトは縮小傾向にあるものの、「ギフト」を贈るというコミュニケーション手段は現代社会に即した形で受け継がれ、より親密な間柄において重要度を増している。近年の国内ギフト市場は、僅かながら拡大基調を継続させてきたが、2020年は新型コロナウイルスの影響を大きく受けた。コロナ禍においては、フォーマルギフトのオケージョンである冠婚葬祭が軒並み中止、延期、規模縮小となりギフトの贈呈機会が大幅に減少した。一方、カジュアルギフトでは、「誕生日」「母の日」「父の日」といった、より近しい間柄で贈られるカジュアルギフトが好調に推移し、外出自粛により気軽に会えなくなったことで、コミュニケーション手段としてギフトが利用されるようになっている。

2.注目トピック

■コロナ禍が生んだ「帰省暮」という新たなニーズ

近年、中元・歳暮市場は、ライフスタイルの多様化や、人付き合いに対する志向の移り変わり、虚礼廃止の風潮が広まるなか縮小傾向であったが、2020年は例年とは異なる傾向がみられた。中元商戦においては、緊急事態宣言の最中が商戦の開始となり、高齢の両親や親せき等に気軽に会うことができない代わりにコミュニケーションとして中元を利用した人、在宅比率の高まりから少し贅沢な自家需要商品を購入した人など、これまでにはないプラス要素が発生することとなった。歳暮商戦では、この傾向がさらに強まっており、帰省できない代わりに歳暮を贈る「帰歳暮」なる言葉も登場した。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

グラフ資料(1)

https://release.nikkei.co.jp/attach/603910/01_202101271109.JPG

グラフ資料(2)

https://release.nikkei.co.jp/attach/603910/02_202101271109.JPG

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/603910/03_202101271109.pdf

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