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日本能率協会、「イマドキ若手社員の仕事に対する意識調査2020」の結果を発表

2020/10/26 17:40
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発表日:2020年10月26日

【新型コロナによるビジネスパーソンの意識・行動変化に関する調査結果】

働き方の価値観は「仕事中心」から「自分らしさ」も大切にする時代へ

健康、時間の使い方、キャリア、学びなど多岐にわたる影響が明らかに

株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長:張士洛、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、2019~2020年に入社した新入社員と、新入社員の育成に関わる上司・先輩社員の計1,502名に対し、新入社員の意識と行動、指導者の指導と育成に関するアンケート調査「イマドキ若手社員の仕事に対する意識調査2020」を実施しました。今回は、コロナ禍における「働く」の変化や実態について調査結果内容を一部抜粋してお知らせします。

<調査結果>

●【健康・仕事環境】在宅勤務が増えることで、「心身ともに健康度合いが高まっている」が約6割。一方で、半数以上が「出社・在宅の併用」を望んでおり、目的に応じて働く場所を選択したいと感じている。

●【時間(生産性)】約6割が、テレワーク(在宅勤務)が増えることにより、自分の仕事に集中できる時間が「増えた」と実感している。一方で、「時間を上手く使いこなせていない」も半数以上が感じており、生産性を高めていくためにもタイムマネジメント力の向上が大きな課題となっている。

●【働く価値観】コロナ禍で大きく変化。総じて「自分の能力発揮」「よい結果を出す」などの回答割合が大きく下がる結果に。特に指導者側の変化が大きく、コロナ禍では、「人の役に立つ」「自分らしい生活を送る」といった項目の割合が増えた。

●【キャリア】コロナ禍で働く経験を踏まえ、過半数は自分自身の将来や働き方について考え直すきっかけを得ている。特に、その意識変化はZ世代ほど高い結果となり、ミレニアル・就職氷河期・バブルの各世代より10%以上回答割合が高くなっている。

●【コミュニケーション】8割以上が「文章によるコミュニケーションが増加(メール含む)」と回答。それにより、半数近くが報告・連絡・相談をするのに「チャットツールを用いたコミュニケーションは心理的なハードルが低い」と感じている。一方で、「報告・連絡・相談は対面でのコミュニケーションのほうが有効(7割がYes)」「以前と比べて上司・先輩に相談がしにくい(6割がYes)」とも回答しており、コミュニケーションに関してはデジタルとアナログを目的に応じて使い分けることが必要といえる。

●【指導・育成】新人・若手指導担当者の65%は「緊急事態宣言期間中、新人・若手に指導がしにくかった」と回答。一方で、働き方改革が進む中での「新入社員との関わり方」については6割近くが「成長につながる仕事であっても、残業をしないことを優先して業務を減らしている」と回答。働く場所や時間の自由度が増していく中で、新人・若手の時間生産性や成長実感を高めていくために指導者側の関わりはさらに重要度が増していくといえる。

●【学び】新型コロナウイルス感染症拡大の中、8割以上が「自分の能力を高めようという意識が高まった」と回答。実際に自ら新しいことを何か学びに取り組んだ人、今も継続している人が6割以上となった。

<調査概要>

・調査方法:インターネット調査

・調査地域:全国

・有効回答:

1,502名。2019~2020年に入社した新入社員 694名、新入社員の育成に関わる上司・先輩社員 808名

 (新入社員は、例年比較のため企業規模 501名以上の大卒の503名に母数を絞って集計)

・調査期間:2020年6月

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0542306_01.pdf

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