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富士経済、パーソナライズ化粧品の国内市場調査結果を発表

2020/8/13 17:30
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発表日:2020年8月13日

国内のパーソナライズ化粧品を調査

近年開発が活発化しているパーソナライズ化粧品市場は2019年に2015年比3.0倍の130億円

2020年は新型コロナウイルス感染症の感染拡大の煽りを受け2019年比8.5%減の119億円

-2020年見込(2019年比)―

●ヘアケア市場 34億円(70.0%増)

 ~ECを中心に展開するヘアケアブランドの好調などにより続伸~

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 清口 正夫)は、対面によるカウンセリングや、デジタル技術を用いた肌測定などの診断結果を元にユーザー個々人に合った商品を提案するパーソナライズ化粧品の国内市場を調査した。その結果を「パーソナライズ化粧品の現状と将来展望」にまとめた。

この調査では、スキンケア、ヘアケアなど5カテゴリーにおけるパーソナライズ化粧品を診断方法や商品タイプ別に分類し市場を分析すると共に、参入メーカーの動向を捉えた。

<調査結果の概要>

■パーソナライズ化粧品の国内市場

※添付の関連資料を参照

パーソナライズ化粧品は、"膨大な数の化粧品の中から自分自身の肌や髪に合う商品を選ぶことは難しく、カウンセリングやカスタマイズすることで自分自身に合うアイテムが選べるならば多少コストが掛かっても使用したい"と志向する層を中心に需要を獲得している。

2016年はニュースキンジャパンが発売した「genLOC Me」の好調により市場が二桁の伸長となり、2017年も続伸した。2018年は「MEDULLA」(Sparty)などの新興D2Cブランドの参入がみられたものの、実績減となったブランドもあり、市場は縮小した。2019年は「APEX」(ポーラ)のリニューアルや、「MEDULLA」の認知度拡大、参入ブランドの増加などから市場は大幅に拡大した。2020年は新型コロナウイルス感染症の感染拡大による百貨店などの臨時休業や外出自粛の影響からECを中心に展開するヘアケアブランドなどは好調であるものの、訪販メーカーなどは営業自粛によって苦戦しており、市場は2019年比8.5%減が見込まれる。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

■パーソナライズ化粧品の国内市場

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0538895_01.png

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0538895_02.pdf

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