2019年8月18日(日)

プレスリリース

GfKジャパン、2019年上半期の家電・IT市場動向を発表

2019/8/14 15:35
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発表日:2019年8月14日

2019年上半期 家電・IT市場動向

GfKジャパン(東京:中野区)は、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等を基に、2019年上半期(1-6月)の家電およびIT市場の販売動向を発表した(※1)。

【家電小売市場】

2019年上半期の家電小売市場は、金額でわずかに前年を上回った。分類別では冷蔵庫、洗濯機、エアコンを含む大型生活家電がけん引したほか、AV関連、IT関連についても前年を上回る結果となった。販売形態別ではインターネット販売が成長を維持し、金額で2桁の伸びとなった。

2019年通年では前年の販売金額を2%程度上回ると予測する。10月に予定されている消費増税の影響は、増税前の駆け込み需要、増税後の反動減ともに、2014年の増税時よりも小規模となるとみられるが、2020年のWindows7のサポート終了や東京オリンピックを見据えた需要の一部が年末にかけて徐々に顕在化するとみられ、2019年下半期の市場浮揚要因になることが期待される。

【AV市場】

2019年上半期のAV市場は、主要製品である薄型テレビの買い替えが進んだほか、周辺機器であるBDレコーダーや、Bluetooth対応ヘッドホン・イヤホンなどの好調により、数量・金額ともに前年の販売を上回った。

薄型テレビの販売台数は前年から4%増の270万台となった(図1)。エコポイント制度やアナログ停波による影響で市場規模がピークであった2009年-11年に購入されたテレビの買い替えが進んでいることに加え、2018年12月の4K実用放送開始など4Kを取り巻く環境が活性化したことにより需要が押し上げられた。

4Kテレビは前年比30%増の130万台となり、テレビ販売台数の49%を占めた。4K有機ELテレビに絞ると、その割合は5%と小さいものの、販売台数は前年同期の2倍強と大幅に伸長した。

単価の高い4Kテレビや有機ELテレビの販売拡大により、薄型テレビの税抜き平均価格は前年同期から6%上昇し、約78,000円となった。

*図1は添付の関連資料を参照

BD/DVD(※2)は前年比4%減の180万台となった。BDレコーダーは前年比2%増の98万台と拡大したものの、DVDプレーヤーは同13%減、BDプレーヤーは同4%減と、全体の販売を押し下げた。

市場を下支えしたBDレコーダーの販売をみると、エントリー機にあたるシングルチューナーやダブルチューナー搭載モデルが縮小した一方で、トリプルチューナー搭載モデルが拡大し、数量構成比では26%と、前年同期から6%ポイント伸長した。

また、4K Ultra HDブルーレイ対応のプレーヤー・レコーダーの販売台数は前年同期の2倍強と引き続き伸長した。

ヘッドホン/ヘッドセット(※3)は前年からほぼ横ばいの1,030万本となった。ただし、ワイヤレス製品の伸長により、金額では前年比17%増となった。

Bluetooth対応機の販売本数は前年比35%増と好調で、ヘッドホン/ヘッドセット全体に占める構成比は42%と、前年同期から10%ポイント拡大した。特に、左右をつなぐコードがない完全ワイヤレスイヤホンの販売本数は前年の2倍強と急伸し、Bluetooth対応機のうち31%を占めた。

*以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

図1

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0516726_01.png

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0516726_02.pdf

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