2019年6月26日(水)

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TPCマーケティングリサーチ、東アジアの健康食品市場について調査結果を発表

2019/5/23 14:10
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発表日:2019年5月23日

東アジアの健康食品市場について調査結果を発表

この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社(本社=大阪市西区、代表取締役社長=川原喜治)は、東アジアの健康食品市場について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】

2017年度の東アジア3ヶ国における健康食品市場は前年度比4.1%増の3兆5,306億円となった。

※グラフ資料は添付の関連資料を参照

・2017年度の東アジア3ヶ国(中国・台湾・韓国)における健康食品市場は、前年度比4.1%増の3兆5,306億円となった。日本円ベースでは、2012年度約1.5倍に拡大している。

・国別では、中国が前年度比3.3%増の2兆7,122億円で最大となった。以下、台湾が同7.0%増の4,194億円、韓国が同6.5%増の3,990億円と続く。

・訴求別にみると、3ヶ国ともビタミン類やミネラル類などの基礎栄養素の補給を謳った商品が中枢を担っているほか、台湾と韓国では滋養強壮、中国では免疫賦活がそれぞれ人気の訴求となっている。このうち、台湾ではハーブや漢方、チキンエキスなどの素材が人気となっており、韓国では高麗人参が市場をけん引する素材となっている。一方、中国では2004年に流行したSARSや2010年代から度々流行している鳥インフルエンザ等の疾病の影響から、免疫力の強化を意識する消費者が増加し、漢方成分を配合していても滋養強壮ではなく免疫賦活を謳った製品が増加している。

・チャネル別にみると、これら3ヶ国ではAmwayやHerbalife、Nu SkinといったMLM系企業が売上を伸ばし、市場をけん引している。なかでも中国では、過去にMLMチャネルが禁止されていた影響から、ディストリビューターのほか、直営店やインターネット通販など様々なチャネルで製品を販売している。また、通販チャネルはスマートフォンの普及とともに急速な成長をみせており、Amwayの中国法人である安利(中国)日用品では、売上の約7割がインターネット由来であり、そのうち6割がモバイル端末からとなっている。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

グラフ資料

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0510303_01.jpg

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach_file/0510303_02.pdf

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