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楽天インサイト、楽天IDに基づく分析データを活用した総合調査ソリューション「イノベーターマーケティング」を提供開始

2018/10/23 12:00
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発表日:2018年10月23日

楽天インサイト、楽天IDに基づく分析データを活用した新たな総合調査ソリューション「イノベーターマーケティング(TM)」を提供開始

‐独自の分類プログラムを構築し、精度の高いアンケートモニター分類を実現‐

楽天インサイト株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:田村 篤司、以下「楽天インサイト」)は本日より、約9,900万の楽天IDに基づく分析データを活用した新たな総合調査ソリューション「イノベーターマーケティング(TM)」の提供を開始します。

楽天インサイトでは、生活者を新しい商品や情報に対する感度別に5つに分類するイノベーター理論(注1)を基に、独自の生活者分類プログラム(特許出願済み)を構築し、本ソリューションを開発しました。具体的には、これまで主流であったアンケート調査から得られる生活者の主観的な「意識データ」に加え、楽天を組み合わせることで、これまで以上に高い精度でアンケートモニターを分類し、調査や分析、コンサルティングを実施します。

*参考画像(1)は添付の関連資料を参照

本ソリューションにおいて提供されるアンケートモニターは、クライアント企業の要望に応じて、総合的な情報への感度に基づいて分類する業界横断型、または、特定の商品カテゴリーに特化して分類する業界特化型にカスタマイズできます。また、これを利用した調査・分析は、自社の商品やサービスがターゲットとする市場や顧客にどのように受容されるかといった、将来性を加味したさらなる顧客の理解が可能となり、従来とは異なる基軸による新たな市場を創造していくことができます。

楽天インサイトでは今後も、従来型マーケティングリサーチの手法とビッグデータを組み合わせることで得られる「インサイト」(注2)を提供し、お客様のニーズやご要望に応えられるよう、より魅力的で便利なサービスの提供を目指してまいります。

(注1)「イノベーター」、「アーリーアダプター」、「アーリーマジョリティ」、「レイトマジョリティ」、「ラガード」の5つ。スタンフォード大学のエベレット・M・ロジャース教授が、1962年に『Diffusion of Innovations』(邦題:『イノベーション普及学』)で提唱したイノベーター理論に基づき分類。

*参考画像(2)は添付の関連資料を参照

(注2)生活者の意識や行動の核心に迫る情報と洞察を意味する言葉。

■楽天インサイト株式会社について

国内で業界最大級となる約220万人の自社調査パネルを保有し、1,000を超える法人(メーカー、広告会社、政府、コンサル会社等)向けに、オンラインアンケートやインタビュー等のマーケティングリサーチを提供しています。2002年にサービス開始。2018年8月より楽天インサイト株式会社へ社名変更。

以上

※ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

参考画像(1)

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0493798_01.jpg

参考画像(2)

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0493798_02.jpg

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