プレスリリース

矢野経済研究所、2017年度のパチンコ関連機器市場調査結果を発表

2018/9/11 12:05
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発表日:2018年9月11日

2017年度のパチンコ関連機器市場は前年度比85.5%の8,574億円、1,452億円の大幅マイナス

~2020年に向けてパチンコ関連機器市場は更に縮小する見通し~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、パチンコ関連機器市場を調査し、製品セグメント別の市場規模・動向、企業別シェアを明らかにした。

■国内パチンコ関連機器市場規模推移

※グラフ資料は添付の関連資料を参照

1.市場概況

2017年度のパチンコ関連機器(パチンコ機、パチスロ機、周辺設備機器)の市場規模は8,574億円(メーカー売上金額ベース)となり、前年度比で85.5%、1,452億円の大幅マイナスとなった。大分類別(パチンコ機、パチスロ機、周辺設備機器)ではパチンコ機の市場規模は5,157億円(前年度比98.1%)、パチスロ機は2,434億円(同68.1%)、周辺設備機器は982億円(同82.4%)となり、特に、パチスロ機の市場規模が大幅に縮小した結果であった。

パチンコ機市場は、各メーカーの主力製品が善戦したことで横這い推移を堅持した。その一方でパチスロ機市場は大幅な縮小となったが、パチスロ機市場はメーカーの自主規制により射幸性を抑制させた5.9号機の稼働状況が著しく低迷したことで、パチンコホール経営企業のパチスロ機への投資を強く抑制することとなった。なお、パチンコ機、パチスロ機ともにこの数年で製品あたりの販売ロットが急激に低下しており、製品によっては単体で黒字を確保できない状況も珍しくない。

周辺設備機器市場は、2000年代には2,500億円程の市場規模があったが遂に1,000億円の大台を割った。周辺設備機器はパチンコホールの新規出店や既存店のリニューアル・リプレイスが需要の契機となるが、本調査に関連して実施した調査によると、2017年度(2017/4-2018/3)においては新規出店件数が149店舗と最低の件数となり、更にはその内で既存設備を流用する居抜き出店(新規設備が導入されない出店)が120店舗を占める状況にある。こういった状況が続いているため、周辺設備機器市場は急速に縮小し続けている。

2.注目トピック

■新たに認められた"設定付きパチンコ"が起爆剤となるか

2018年2月に改訂された遊技機規則(以降、新規則)ではパチンコ機において6段階の設定機能が認められた。パチスロ機と同様に設定配分によってホールが任意で出玉を演出できるため、パチンコファンに向けて新たな遊び方を提供できることになる。この点が新規則機の旧規則機に対するアドバンテージであると言え、この夏以降、設定付きのパチンコ機が新台販売の主役となる可能性が高い。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

グラフ資料

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0490162_01.jpg

添付リリース

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0490162_03.pdf

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