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富士経済、生活習慣病領域の国内市場調査結果を発表

発表日:2018年8月3日

医療用医薬品市場調査シリーズVol.1

糖尿病、高血圧症、痛風・高尿酸血症、脂質異常症、肥満など生活習慣病領域の治療剤市場を調査

―2026年市場予測(2017年比)―

<注目市場>

■糖尿病治療剤 4,492億円(8.1%減)

~治療患者数増加もジェネリック医薬品の侵食が進み2022年(5,262億円)をピークに市場縮小~

※生活習慣病領域は、1兆1,498億円。患者数も多く市場規模も大きいが高血圧症治療剤、脂質異常症治療剤などをはじめジェネリック医薬品の影響を受け、市場は縮小している。

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 清口 正夫)は、多くの患者数を誇る糖尿病治療剤をはじめとした生活習慣病領域の国内市場を調査した。

その結果を「2018‐2019 医療用医薬品データブック No.1」にまとめた。

今回の調査では、生活習慣病領域(6品目)のほか、患者数の増加で伸長する抗凝固剤・ヘパリン製剤をはじめとするその他循環器疾患治療剤(8品目)、薬価が高い新薬の普及が進み伸長する血友病治療剤をはじめとする血液疾患領域(5品目)の市場を調査した。なお医療用医薬品の国内市場調査は2018年から2019年にかけ、薬効領域別に6回に分けて調査する。

<注目市場>

■糖尿病治療剤(生活習慣病領域)

*グラフ資料は添付の関連資料を参照

糖尿病治療剤は、患者の増加に合わせて市場拡大してきた。副作用が少なく、血糖コントロールがしやすいDPP‐4阻害剤の登場や、発売当初は副作用に関する懸念から高齢者には慎重投与とされていたSGLT2阻害剤が、「SGLT2阻害剤の適正使用に関するレコメンデーション」にて、「75歳以上の高齢者あるいは65歳から74歳で老年症候群のある場合には慎重に投薬する」と具体化されたことから処方対象が広がり、市場拡大につながっている。今後は、2022年ごろまでDPP‐4阻害剤やSGLT2阻害剤がけん引し、市場は拡大するが、それ以降はジェネリック医薬品の侵食が進み縮小が予想される。

*以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

グラフ資料

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0487051_01.png

添付リリース

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0487051_02.pdf

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