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TPCマーケティングリサーチ、在宅高齢者向け配食サービス市場について調査結果を発表

発表日:2018年3月5日

在宅高齢者向け配食サービス市場について調査結果を発表

この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社(本社=大阪市西区、代表取締役社長=川原喜治)は、在宅高齢者向け配食サービス市場について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】

○2017年度の在宅高齢者向け配食サービスは、前年比3.4%増の1,412億円となる見込み。

同市場は、FC店舗の開拓、冷凍弁当・惣菜セットの投入等により伸長が続いている。

・2017年度の食品宅配市場は、前年比0.4%減の1兆4,462億円となる見通し。一般食料品宅配と夕食食材宅配は、(1)カタログ注文からネット注文への移行に伴う客単価の減少、(2)世帯の少人数化、(3)異業種からの新規参入による競争激化などにより、やや伸び悩む方向にある。一方、在宅高齢者向け配食サービスは、高齢化の進展や生活習慣病患者・予備軍の増加を背景に、堅調な推移が続いている。

・2017年度の在宅高齢者向け配食サービスは、前年比3.4%増の1,412億円となる見込み。食品宅配市場に占める割合は9.8%となっており、年々増加傾向にある。2018年度も引き続き市場の拡大が見込まれており、前年比5.1%増の1,484億円となる見通し。

・在宅高齢者向け配食サービス市場が伸長している要因としては、栄養バランスに配慮した弁当やカロリー、たんぱく調整食など機能性メニューのニーズの高まり、FC店舗数の増加に伴う販売エリアの拡大、冷凍タイプの弁当・惣菜セットの投入による商圏拡大などが挙げられる。

※グラフ資料は添付の関連資料を参照

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

グラフ資料

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0473317_01.JPG

添付リリース

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0473317_02.pdf

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