2018年8月17日(金)

プレスリリース

慶大医学部眼科教室とMieTechとオウケイウェイヴ、「眼底の疾患をスクリーニングするAI」の開発に着手

2018/2/13 17:25
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発表日:2018年2月13日

慶應大学医学部眼科教室とMieTechとオウケイウェイヴ、「眼底の疾患をスクリーニングするAI」の開発に着手

 

 MieTech(診エテック)株式会社は、慶應義塾大学と契約。医学部眼科教室の坪田一男教授と結城賢弥医学博士のグループ、株式会社オウケイウェイヴの協力のもと、AI(人工知能)による眼底写真を用いた眼科疾患の診断を支援するスクリーニングプログラムの開発を進めております。現状、医師による眼底写真読影観点をAI判定に組み入れることで判定精度、判定内容を向上させており、健康な状況の眼底写真であるかの判別ができる段階となりました。

 *ロゴは添付の関連資料を参照

■研究の背景

 医師不足や医師の偏在が社会問題化する中で、全国市町村1,718自治体(平成28年度)中、眼科医が存在しない自治体は682自治体におよびます。エアコンの使用やPCやスマートフォンの利用拡大およびコンタクトレンズ装用者の増加といった要因によるドライアイ患者の増加や、視力回復手術への関心の増大など、目にまつわる悩みを持つ方は増加しています。また、今後さらに高齢者が増大することが予測される中、眼科疾患に罹患する高齢者数も増加すると考えられています。 眼科医師のスクリーニングのサポートにより業務負担の軽減をするとともに、眼科のない自治体でも、眼科以外の科でAIを活用頂き、眼科疾患の早期発見と眼科への紹介を行えるようにすることを目的としています。

 *参考画像は添付の関連資料「参考画像(1)」を参照

■AIについて

 AIによる眼底写真を用いた眼科疾患の診断を支援するスクリーニングプログラムは、約9,400点の眼底写真から画像処理を施した写真に対して深層学習を行い、医師による診断結果情報から学習モデルの調整を行ったモデルを使用したスクリーニングのための基本自動判定を行います。

■AIの活用について

 検診センターとの連携を行い、眼科疾患の早期発見を行います

 ミャンマーなど医療提供体制が乏しい地域での実装を行い海外の医療に貢献します

 1. 検診センターとの連携を行い、眼科疾患の早期発見を行います

 2. ミャンマーなど医療提供体制が乏しい地域での実装を行い海外の医療に貢献します

 *参考画像は添付の関連資料「参考画像(2)」を参照

 3. 糖尿病性の進行などの眼から、眼以外の病気を発見できるような研究開発

■診エテック株式会社について

 MieTech株式会社は、2017年3月に設立。「いつまでも見続けたい。という思いを叶える」ために、「みえ続けるテクノロジー(MieTech)」をキャッチコピーに、眼の疾患の予防をするために設立されました。現在はAIの開発や近視抑制のグッズの販売を行いながら、世界10億人の失明を救うために挑戦しています。

 *参考画像は添付の関連資料「参考画像(3)」を参照

■株式会社オウケイウェイヴについてhttps://www.okwave.co.jp/株式会社オウケイウェイヴは1999年7月設立。「互い助け合いの場の創造を通して、物心両面の幸福を実現し、世界の発展に寄与する」ことを目指し、日本初、最大級のQ&Aサイト「OKWAVE<https://okwave.jp>」を2000年1月より運営しています。また、利用者の質問に専門家や企業が回答する「OKWAVE Professional<https://okwave.jp/professional>」なども提供しています。法人向けには、「OKWAVE」の運営ノウハウを基に、国内シェアNo.1のFAQシステム「OKBIZ. for FAQ / Helpdesk Support

<https://www.okwave.co.jp/business/service/biz-faq-helpdesk/>」、顧客参加型サポートコミュニティツール「OKBIZ. for Community Support<https://www.okwave.co.jp/business/service/okbiz-cs/>」、さらにはAIエージェントサービス「OKBIZ. AI Knowledge<https://www.okwave.co.jp/business/service/okbiz-ai-knowledge/>」などを大手企業、自治体400サイト以上に導入しています。2006年6月に株式上場(証券コード:3808)。楽天株式会社、米国マイクロソフトコーポレーションと業務・資本提携を締結しています。 今後は3,600万件以上のQ&Aビッグデータと、AI、ブロックチェーン、チャットの各技術を組み合わせて、さらに問題解決に寄与するサービスを提供していきます。

 ※記載された商品名、製品名は各社の登録商標または商標です。

 

 リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

ロゴ

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0471323_01.jpg

参考画像(1)

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0471323_02.jpg

参考画像(2)

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0471323_03.jpg

参考画像(3)

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0471323_04.jpg

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