2018年7月20日(金)

プレスリリース

福井大など、社会脳の活動を計測し養育ストレスが深刻化する前兆を早期発見する評価法を開発

2018/2/5 15:50
保存
共有
印刷
その他

発表日:2018年2月5日

子育て中の母親ら養育者の抑うつ気分を見える化して子育て困難の予防を図る

~社会脳の活動を計測し養育ストレスが深刻化する前兆を早期発見する評価法の開発~

 

■ポイント

 ・子育て中の養育者の抑うつ気分に関連して相手の気持ちを推測する能力に関わる脳部位の働きが低下することを明らかにした。

 ・fMRI(機能的磁気共鳴画像法)で捉えた脳活動から抑うつ気分が深刻化する前の徴候を把握できる新たな評価法を見いだした。

 ・子育て困難を予防する養育者支援ツールやシステムの開発に寄与すると期待される。

 福井大学 子どものこころの発達研究センター(センター長 上田 孝典) 友田 明美 教授、島田 浩二 特命助教らの研究グループは、脳の機能画像から、子育て中の養育者の抑うつ気分が深刻化する前の徴候を把握できる新たな評価法を見いだした。養育者のメンタルヘルスの重要性が指摘されているが、抑うつ気分が高まり過ぎると子育て困難、そして最悪の事態として子ども虐待(不適切養育)につながる懸念がある。健康な養育者で普段は見落とされがちな抑うつ気分の深刻化に先立つ徴候があることを利用した評価法(未公開特許出願)は、脳の活動を見える化することにより、養育者本人や周囲の支援者の間で心の疲れを客観的・定量的にわかりやすく共有することができる。そして養育者支援につなげやすくなり子育て困難の予防に寄与することが期待される。今後、この評価法を組み入れた子育て困難を防ぐシステムを自治体などとも連携して確立し、実効性ある社会システムとして提示する。

 本成果は、以下の事業・研究開発領域・研究開発プロジェクトによって得られました。

 戦略的創造研究推進事業(社会技術研究開発)

  研究開発領域:「安全な暮らしをつくる新しい公/私空間の構築」

  領域総括:山田 肇(東洋大学 名誉教授/NPO法人情報通信政策フォーラム 理事長)

  研究開発プロジェクト名:「養育者支援によって子どもの虐待を低減するシステムの構築」

  研究代表者:黒田 公美(理化学研究所 脳科学総合研究センター 親和性社会行動研究チーム チームリーダー)

  研究期間:平成27年11月~平成30年11月

<社会問題の現状:子育て困難を防ぐため、養育者のメンタルヘルスへの対応が望まれる>

 少子化や核家族化の進行、地域のつながりの希薄化など、社会環境が変化する中で、身近な地域に相談できる相手がいないなど、子育てが孤立化することにより、その負担や不安が増大している(※1)。こうした子育ての環境の変化は、養育者のメンタルヘルスの問題が生じやすい要因にもなっていると考えられるが、近年は子育て困難そして最悪な事態として子ども虐待や妊産婦の自殺等の予防という観点からも、メンタルヘルスの重要性が指摘されている(※2)。子どもへの身体的虐待、性的虐待、暴言による心理的虐待、ネグレクトなど、子ども虐待につながりうる子育て困難を防止するためにも養育者のメンタルヘルスへの対応が望まれる。

 *以下は添付リリースを参照

 

 

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

添付リリース

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0470525_01.pdf

保存
共有
印刷
その他

電子版トップ速報トップ



[PR]

日本経済新聞社の関連サイト

日経IDの関連サイト

日本経済新聞 関連情報