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NEC・京セラ・阪大など、嗅覚IoTセンサーの業界標準化推進に向けた「MSSフォーラム」を発足

2017/10/4 11:50
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発表日:2017年10月4日

嗅覚IoTセンサーの業界標準化推進に向けた「MSSフォーラム」発足

~「香りやニオイの基準モノサシ!」実用化に向けて~

■概要

1.国立研究開発法人物質・材料研究機構(以下NIMS)、京セラ株式会社(以下京セラ)、国立大学法人 大阪大学(以下大阪大学)、日本電気株式会社(以下NEC)、住友精化株式会社(以下住友精化)、旭化成株式会社(以下旭化成)、NanoWorld AG(以下NanoWorld)の7機関は共同で、超小型センサー素子「MSS(Membrane-type Surface stress Sensor/膜型表面応力センサー)」(※注記参照)を用いた嗅覚IoTセンサーの業界標準化(de facto standard)推進に向けた"公募型実証実験活動"を行う「MSS(エムエスエス)フォーラム」を11月1日に発足させます。

2.MSSとは、NIMS国際ナノアーキテクトニクス研究拠点(MANA)の吉川元起グループリーダーを中心とした国際共同研究によって、2011年に開発されたセンサー素子です。このMSSのMembrane部分に被覆してガス分子を吸着させる「感応膜」には、有機・無機問わず様々な材料が利用可能であるため、汎用性が非常に高く、香りやニオイの元となる多様なガス分子に対応可能です。その上、超小型・超高感度であるため、食品・環境・医療・安全など様々な分野への応用が期待されています。2011年の開発後、嗅覚センサーとしての基礎研究を経て、2015年には、MSSの実用化を加速すべく、産学官共同で、要素技術の研究開発を行う「MSSアライアンス」を発足させ活動を継続してきました。

3.MSSアライアンスでの研究活動を通して、センサーデバイス開発、感応膜材料の開発、精密評価システム開発、計測データ分析・解析環境の開発など、重要要素技術の研究開発において顕著な成果を得ることが出来ました。2017年4月からは、旭化成が新たに参画し、ガス分子を吸着させる感応膜材料開発および感応膜材料塗布技術開発を担当しています。さらに、これらの成果を基に招聘参加企業による10件以上の実証実験(*)が実施されており、様々な香りやニオイに対する高い感度と識別能力が次々に実証されています。

4.以上の様な共同研究活動の成果を踏まえて実用化を加速するため、そして、様々な分野からの「MSS嗅覚IoTセンサー」を実際に使用してみたいとの声にお応えするため、オープンな実証実験を行う「MSSフォーラム」を11月1日付で設置し、参画する企業を公募いたします。MSSアライアンス7機関で、引き続き要素技術の確立を目指しつつ、MSSフォーラムに参画された企業・研究機関とともに、多種多様な環境下における有効性実証実験を推進することで、「MSS嗅覚IoTセンサー」技術の業界標準化の推進を図ります。

*実証実験:MSSアライアンスの研究成果であるMSS標準計測モジュールを使用し、農業・畜産業、セルフヘルスケア分野、建材、体臭等、様々な分野において、香りやニオイの検知・識別能力を検証。

開催中のMEMS SENSING&NETWORK SYSTEM 2017(会期:10/4~10/6 場所:幕張メッセ 国際展示場ホール7)開設ブース(7-H):MSSアライアンスにて、MSSアライアンス7機関による各要素技術の最新研究成果と、初公開となる招聘参加企業による実証実験成果をご覧いただけます。

■MSSアライアンスにおけるこれまでの研究成果

2015年9月に発足したMSSアライアンスは「クローズドな活動」として精力的に活動し以下の様な顕著な成果を達成しました。

1)高い信頼性を担保するセンサーデバイスの改良開発

2)様々な検知対象ガスに応答する新規感応膜材料の開発

3)様々な条件下で複数のセンサーチップを精密評価する自動測定システムの開発

4)センシング信号処理電子回路、及び制御ソフトウェア開発

5)様々な「検知対象ガスと感応膜材料」との組み合わせ応答基礎データ収集

6)MSSセンシングデータの高精度判別を行う機械学習エンジンとクラウド解析プラットフォーム開発

7)上記成果を基に10件以上の実証実験による、様々な香りやニオイに対する高い感度と識別能力の実証

以上の成果に加えて、MSSアライアンス設立機関の一員であるNanoWorldから、サイエンス研究用途に特化した仕様の「MSS素子単体」の販売が開始(2016年4月)され、嗅覚センサー以外の最先端研究領域でも活用が開始されています。(この内容に関しても上述のMSSアライアンスブースにてご覧頂けます。)

◇リリース詳細は添付の関連資料を参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

リリース詳細

http://release.nikkei.co.jp/attach_file/0459274_01.pdf

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