富士経済、一般用医薬品（OTC）の国内市場調査結果を発表

発表日:2017年9月29日

感冒関連用薬、花粉症関連、胃腸・消化器官用薬など8カテゴリー38品目の市場動向

一般用医薬品（OTC）の国内市場を調査

―2017年市場見込（2016年比）―

■一般用医薬品（OTC）　6,715億円（2.6%増）…堅調な拡大が継続

■スイッチOTC 1,745億円（4.3%増）…一般用医薬品に占める割合は26.0%に拡大

＜注目市場＞

●目薬　576億円（7.5%増）…インバウンド需要や高付加価値製品の好調により拡大が続く

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　清口　正夫　03-3664-5811）は、2017年3月から8月にかけて、一般用医薬品（OTC） 17カテゴリー73品目の市場を2回に分けて調査した。第2回目となる今回は感冒関連用薬、花粉症関連、生活習慣病関連、生活改善薬、胃腸・消化器官用薬、オーラルケア、感覚器官用薬、漢方薬の8カテゴリー38品目の市場を調査し、第1回目の調査結果と共に一般用医薬品の国内市場を総合分析した。

その結果を報告書「一般用医薬品データブック 2017 No.2」にまとめた。

なお、第1回目の調査ではドリンク剤・ミニドリンク剤、疲労対策、女性関連、フットケア、美容関連用薬、肩こり・関節痛関連、小児用薬、その他外用薬、環境衛生用薬の9カテゴリー35品目について取り上げている。

2017年1月にセルフメディケーション税制がスタートすると共に、スイッチ化について新スキームの下での審議が薬事・食品衛生審議会で進められており2017年中には一定の結論が出される方向である。それら関係制度の改定やインバウンド需要の動向により、一般用医薬品の市場環境は大きく変化する可能性があり、参入メーカーには変化への迅速かつ適切な対応が求められる。

＜調査結果の概要＞

■一般用医薬品の国内市場

※グラフ資料は添付の関連資料を参照

2016年の市場は、前年比1.4%増の6,548億円となった。2015年にインバウンド需要の恩恵を受け大きく伸張した、しみ改善薬、鎮咳去痰剤（トローチ・のど飴タイプ）、目薬などは伸びが落ち着いた。一方、継続的なプロモーションやきめ細かな展開が図られてきた感冒関連用薬、花粉症関連、オーラルケア、感覚器官用薬などの領域の品目は好調で、特に解熱鎮痛剤、鼻炎治療剤（内服）、口内炎治療剤、皮膚治療薬、ビタミンB2主薬製剤、強肝解毒栄養剤などは高い伸びを示した。

2017年の市場は、インバウンド需要により急激に拡大した2015年の市場の伸び率には届かないものの、前年比2.6%増が予測される。

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グラフ資料

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