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東証大引け 大幅反発 米イラン懸念後退、年初以降の下落帳消し

9日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反発し、前日比535円11銭(2.31%)高の2万3739円87銭で終えた。米国とイランの対立激化への懸念が後退し、投資家が運用リスクをとる姿勢を強めた。昨年末の終値(2万3656円62銭)を上回り、米イラン緊迫化を背景にした年初からの下落分を帳消しにした。

トランプ米大統領が8日(米国時間)の演説で、イランによるイラクの米軍駐留拠点の攻撃に関して「我々の軍事力を行使したくはない」と述べた。報復に慎重な姿勢を示したことで、米イラン問題が一段と深刻化するとの懸念が薄れ、買いが膨らんだ。

円相場が1ドル=109円台前半で安定推移したことや、9日のアジア株が軒並み上昇したのも買い安心感につながった。海外のヘッジファンドなどの短期筋が株価指数先物の買い戻しを断続的に進め、上げ幅は後場に一時560円を超えた。

JPX日経インデックス400は大幅反発。終値は前日比248.54ポイント(1.63%)高の1万5455.90だった。東証株価指数(TOPIX)も大幅反発し、27.65ポイント(1.63%)高の1729.05で終えた。

東証1部の売買代金は概算で2兆1476億円。年初以降、4日連続で2兆円の節目を上回った。売買高は11億4656万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1960と、全体の9割を超えた。値下がりは157、変わらずは43銘柄だった。

スクリン東エレクアドテストなどの半導体関連株が大幅高。サイバーZHDも上昇した。安川電富士通も高い。国際石開帝石やJXTG、出光興産などは売られた。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕

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