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東証大引け 大幅反落 中東不安が再燃 リスク回避で全面安

8日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反落し、前日比370円96銭(1.57%)安の2万3204円76銭で終えた。昨年12月4日以来約1カ月ぶりの安値。2万3000円を割り込む場面があった。8日朝、米軍が駐留するイラクの基地にイランが攻撃したと伝わり、中東情勢悪化への警戒が再燃。リスク回避ムードが強まった。海外の短期筋などが株価指数先物に売りを出した。東証1部に上場する9割の銘柄が下落する全面安となった。後場はイラン外相の報復停止示唆を受け、やや下げ幅を縮小した。

外国為替市場では円高・ドル安が進み、一時1ドル=107円65銭近辺とほぼ3カ月ぶりの水準まで上昇した。時間外取引で米原油先物相場も急伸した。「一連の動きを受け、機関投資家などが利益確定売りを出した」(三井住友DSアセットマネジメントの市川雅浩シニアストラテジスト)。

JPX日経インデックス400は反落し、終値は前日比205.16ポイント(1.33%)安の1万5207.36だった。東証株価指数(TOPIX)も反落し、23.65ポイント(1.37%)安の1701.40で終えた。

東証1部の売買代金は概算で2兆5644億円。売買高は14億5311万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1981、値上がりは150、変わらずは30だった。

ファストリファミマソフトバンクグループ(SBG)が売られた。ファナックテルモも安い。一方、原油高を受け国際石開帝石や石油資源などの資源関連株は買われた。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕

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