東証大引け　反発、値ごろ感の買い　内需関連にも物色

17日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、大引けは前週末比132円05銭（0.62%）高の2万1506円88銭だった。前週末の日経平均が441円安と大きく下げていたため、株価指数先物を売っていた海外の短期筋などによる自律反発を見込んだ買いが入り、相場全体を押し上げた。ユニファミマなど株価指数への影響度が高い銘柄が上昇したほか、年初来安値圏にあったTDKなど電子部品株の一角にも値ごろ感を意識した買いが優勢だった。

ただ、業種別では、電気・ガスや陸運など景気動向に左右されにくい内需関連株の上昇が目立った。市場では「世界景気の先行きが不透明な中で、リスク回避の雰囲気は根強い」（国内運用会社の情報担当者）との声が聞かれ、輸出関連などの主力株の上値を積極的に追う動きは続かなかった。東証1部では値下がり銘柄の方が多かった。

JPX日経インデックス400は反発。終値は前週末比36.25ポイント（0.26%）高の1万4138.42だった。東証株価指数（TOPIX）は小幅に反発し、終値は同2.04ポイント（0.13%）高の1594.20だった。

東証1部の売買代金は概算で2兆651億円と低水準だった。売買高は13億6210万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は648、一方で値下がり銘柄数は1420に達した。変わらずは60銘柄だった。

ソフトバンクが売買を伴って上昇し、トヨタやファストリが買われた。任天堂は小幅に反発した。一方、第一三共やリクルート、資生堂が下げた。国際石開帝石やJXTGが安い。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕