東証大引け　1071円安、海外株安響く　13年5月以来の大商い

6日の東京株式市場で日経平均株価は大幅安となり、3日続落した。前日比1071円84銭（4.73%）安の2万1610円24銭で終えた。2017年10月以来の安値で、下げ幅は16年6月24日以来の大きさ。前日の米大幅株安や軟調なアジア株相場を嫌気した売りが日本株にも出た。東証1部の売買代金は概算で5兆6483億円と、13年5月以来の大商いとなった。

取引時間中には下げ幅を1603円まで広げ、下落率が7%を超す場面があった。オプション価格を基に算出した相場の予想変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）が急上昇したことも相場の重荷になった。日経平均VIは一時35.34と、16年6月以来の高水準に上昇した。

運用リスクを回避する動きが広がり株価指数先物が下落し、値がさ株には裁定解消に伴う売りが出た。ソフトバンクやファストリは5%前後下落した。信用取引での追加証拠金（追い証）発生を警戒した売りも出た。

JPX日経インデックス400は3日続落した。終値は前日比682.29ポイント（4.23%）安の1万5446.99だった。東証株価指数（TOPIX）も3日続落し、80.33ポイント（4.40%）安の1743.41で終えた。

東証1部の売買高は31億5571万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は2027と、全体の98%を占めた。値上がりは35、変わらずは3だった。

業種別TOPIXでは全33業種が下落した。「ガラス土石製品」や「金属製品」、「非鉄金属」の下げが目立つ。塩野義や資生堂、旭化成は下げた。マルハニチロや三菱自は上げた。〔日経QUICKニュース（NQN）〕