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東証大引け 大幅続伸、米感染ピークと原油減産の思惑

6日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続伸し、前週末比756円11銭(4.24%)高の1万8576円30銭で終えた。新型コロナウイルスの米国での感染ピークを先取りした海外勢の買いが優勢だった。先物の指し値注文が少ないなか、まとまった買いが入る場面で相場は上昇の勢いを強めた。

新型コロナ感染による全米死者数のうち約半数を占めるニューヨーク州のクオモ知事が5日の記者会見で「1日当たりの死者数は初めて前日より減った」と述べた。これをきっかけに短期筋が日米の株価指数先物の買いに動いた。

後場終盤にかけてはロシアとサウジアラビアの原油減産合意について「非常に近い」と米CNBCがロシアのソブリン・ウェルス・ファンドの責任者の話として報道。原油相場の下落に歯止めがかかり、世界のエネルギー関連企業の経営不安が後退するとの見方から株式を買い戻す動きも強まった。

医療崩壊が懸念される国内ではあすにも政府から緊急事態宣言が出されるとの見方が広がっている。鉄道の運行本数減便なども伝わり、経済停滞懸念は根強い。相場上昇の持続性には懐疑的な声も聞かれた。

JPX日経インデックス400は6営業日ぶりに反発した。終値は前週末比445.12ポイント(3.74%)高の1万2354.96だった。東証株価指数(TOPIX)も6営業日ぶりに反発し、51.17ポイント(3.86%)高の1376.30で終えた。

東証1部の売買代金は概算で2兆6994億円。売買高は16億7962万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は2004と、全体の約9割を占めた。値下がりは141、変わらずは23銘柄だった。

ソフトバンクグループ(SBG)、東エレクKDDIファストリ中外薬が上昇した。一方、クレセゾン日通が下落した。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕

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