東証大引け　小幅続落　期末接近で金融機関の売り優勢

14日の東京株式市場で日経平均株価はわずかに続落し、前日比3円22銭（0.02%）安の2万1287円02銭で終えた。下落幅としては今年最小となった。3月の決算期末を意識した国内金融機関の利益確定売りに押された。13日の米株高や英国が欧州連合（EU）との合意なき離脱に反対する動議を賛成多数で可決したことを受け、朝方は200円あまり上昇したが、買いの勢いは続かなかった。

日本時間11時に発表された1～2月の中国の工業生産高の伸びが市場予想を下回るなど、中国の景気減速が意識されたのも投資家心理に重荷となった。

東証株価指数（TOPIX）は続落し、前日比3.78ポイント（0.24%）安の1588.29で終えた。JPX日経インデックス400も続落し、終値は前日比24.24ポイント（0.17%）安の1万4136.67だった。

東証1部の売買代金は概算で2兆1866億円。売買高は11億3232万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1257、値上がりは783、変わらずは94銘柄だった。

信越化と旭化成が下落した。アドテストやTDKも安く、大和ハウスも軟調だった。一方、ソフトバンクグループ（SBG）やファナックといった値がさ株の上げが目立った。安川電と日立建機も上昇した。リクルートやダイキンも堅調だった。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕