東証大引け　続落、2万2000円割れ　リラ急落で世界株安の流れ強まる

13日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に4日続落した。前週末比440円65銭（1.98%）安の2万1857円43銭で終え、7月11日以来およそ1カ月ぶりに節目の2万2000円を割り込んだ。トルコリラの急落で同国向けの債権が多い欧州金融機関の経営に悪影響が及ぶとの懸念が浮上。13日は中国などアジアの株式相場も軒並み下げ、世界的な株安の流れが強まった。

お盆休みで市場参加者が少なく商いが細りやすいため、短期筋が下値を模索する仕掛け的な売りに動いた面もあった。オプション市場の動向を基に算出される日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）が上昇し、相場変動に応じて機械的に売買する一部のヘッジファンドが日本株に売りを出した。

外国為替市場で円相場が1ドル=110円台前半まで円高方向に振れ、輸出採算が悪化するとの警戒が高まったほか、東証マザーズ指数が大幅安となり個人投資家が売りに動くとの観測も相場全体の重荷となった。前週末の米ハイテク株安が嫌気され、東エレクなど半導体関連株が売られたことも相場を下押しし、日経平均は7月6日以来およそ1カ月ぶりの安値で終えた。

トルコ中央銀行は13日に「銀行が必要とする流動性を全て提供する」などとする声明を発表した。「リラ安が世界的な金融不安につながるとの警戒感がやや和らいだ」（ニッセイ基礎研究所の井出真吾チーフ株式ストラテジスト）として日経平均は下げ渋る場面があったものの、続かなかった。

JPX日経インデックス400は4日続落した。終値は前週末比327.75ポイント（2.16%）安の1万4879.42だった。東証株価指数（TOPIX）も4日続落し、36.66ポイント（2.13%）安の1683.50で終えた。

東証1部の売買代金は概算で2兆5144億円、売買高は15億2364万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1884と、全体の約9割となった。値上がりは191、変わらずは28だった。

任天堂や三菱UFJ、トヨタが下落。DMG森精機など欧州売上高比率の高い銘柄の下げが目立った。一方、好決算を発表したリクルートが上昇。セコムやスズキも高い。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕