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東証大引け 反発、米株高や円安が後押し ファストリが大幅高

11日の東京株式市場で日経平均株価は反発した。前日比195円90銭(0.97%)高の2万0359円70銭で終えた。前日の米株式相場の上昇や外国為替市場での円安進行を受けて投資家心理が上向き、輸出関連株を中心に見直し買いが入った。株価指数先物への断続的な買いにつれてファストリが大幅高となり、日経平均の上昇をけん引した。

米中貿易協議の進展期待や米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長が利上げを急がない姿勢を改めて示し、10日の米ダウ工業株30種平均が約1カ月ぶりの高値を付けた。円相場が1ドル=108円台前半に下落したのも追い風となり、業種別では自動車や電気機器、機械などの上昇が目立った。

10日発表した2018年9~11月期決算で海外事業が好調だったうえ、12月の既存店売上高も伸びたファストリが急伸し、1銘柄で日経平均を119円押し上げた。10日に通期の業績見通しを下方修正した安川電に買いが先行したことも、設備投資関連株の買い安心感を誘った。

JPX日経インデックス400は反発した。終値は前日比73.16ポイント(0.54%)高の1万3563.06だった。東証株価指数(TOPIX)も反発し、7.72ポイント(0.51%)高の1529.73で終えた。

東証1部の売買代金は概算で2兆5029億円、売買高は12億9595万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1033、値下がりは1003とほぼ同数、変わらずは92だった。

社長交代とあわせて「物言う株主」で知られる米ファンドから取締役を受け入れると発表したオリンパスが急伸。ソフトバンクGや武田、アドテストのほか、京セラTDKなど電子部品関連も高い。日立が買いを集めた。一方、ユニファミマイオンセブン&アイなど小売株が下落した。ヤマハキッコマンも安い。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕

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