東証14時　引き続き安い、180円安　中小型株の下げきつい

4日午後の東京株式市場で日経平均株価は引き続き安値圏で推移している。前週末比180円ほど安い1万9500円近辺の水準。北朝鮮による核実験強行を嫌気した売りが根強い一方、日銀による上場投資信託（ETF）買いの思惑が下値を支えている。

JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）もきょうの安値圏。

東証の規模別株価指数では「小型」や「中型」の下げが「大型」に比べきつい。大型株指数の下落率は1%未満だが、小型株指数は2%近く下げている。新興企業向け東証マザーズ指数は一時3%安まで下落しており、市場では「先行き不透明感から個人投資家が中小型株の利益確定売りを急いでいる」（三木証券の北沢淳投資情報部課長）との声が出ていた。

14時現在の東証1部の売買代金は概算で1兆2203億円、売買高は11億8605万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1852と、12時45分時点と同水準。値上がりは130、変わらずは41だった。

マツダやホンダが一段安。ヤマトHDやセブン&アイやイオンも下げ幅を広げている。塩野義やアステラスも売られている。半面、SOMPOやANAHD、石川製が引き続き堅調。スズキやシスメックスが買われている。〔日経QUICKニュース（NQN）〕