東証後場寄り　安値圏で推移、値がさ株が指数の重荷に

13日後場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は、前週末比100円程度安い2万1200円前半で推移している。米中貿易摩擦の激化懸念を背景に、日本株の相場下落を見越した海外勢が株価指数先物に引き続き売りを出している。一方、短期的な戻りを見込んだ個人投資家の買いも入っており、後場にこの日の高値をつける場面もあった。

前引け後の東証の立会外で、国内外の大口投資家が複数の銘柄をまとめて売買する「バスケット取引」は約446億円成立した。

12時45分現在の東証1部の売買代金は概算で1兆3226億円、売買高は8億1046万株だった。

値がさ株のファストリやソフトバンクグループ（SBG）が指数の重荷となっており、2銘柄で日経平均を約60円押し下げている。テルモやオリンパスも軟調。半面、スズキやSUBARUが高いほか、通信料の値下げを発表したKDDIが上げ幅を拡大した。ディーエヌエも引き続き大幅高となっている。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕