東証前引け　反発、米株高で　円高進行は限定的、輸出関連買い戻し

14日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発した。前日比55円10銭（0.26%）高の2万1087円10銭で前場を終えた。米国の利下げ観測を手掛かりとした前日の米株式相場の上昇を好感した買いが先行した。米長期金利の低下にも関わらず円高・ドル安進行は小幅で、自動車や機械など輸出関連株の一部に買い戻しが入った。ただ中東の地政学リスクがくすぶるなか、上値を試す動きは限られた。

JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）は上昇した。13日にホルムズ海峡近くで2隻のタンカーが攻撃された事件を受け原油先物相場が上昇し、鉱業など資源関連株に買いが入り相場の支えになった。

もっとも日経平均の上昇幅は限定的だった。タンカー攻撃を巡りポンペオ米国務長官がイランの責任を主張したと伝わり、中東情勢の先行き不透明感から持ち高調整売りも出た。米半導体大手のブロードコムが業績予想を下方修正し、東エレクなど日本の半導体関連銘柄が売られ日経平均は下落する場面があった。

前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆1925億円、売買高は6億2178万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1371、値下がりは666、変わらずは105だった。

ソニーやディーエヌエ、日立建機の上げが目立った。出光興産やファストリ、キーエンスも上昇した。半面で花王やユニチャーム、味の素が下落。安川電や太陽誘電、アドテストも下げた。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕