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14日午前の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、前週末比173円69銭（0.74%）高の2万3580円18銭で前場を終えた。米ハイテク株の調整が一巡したとの期待感が相場を下支えした。指数への寄与度が大きいソフトバンクグループ（ソフトバンクG）が英半導体設計大手アーム・ホールディングスの売却発表を手掛かりに大幅に上昇したことで、日経平均は119円押し上げられた。
米ナスダック100指数の先物相場は日本時間14日午前、11日の清算値より1%超上昇する場面もあった。米株式相場の下落を招いたハイテク株の調整が一巡した可能性が高いとして、投資心理が改善した。「米国株の変動性指数（VIX）が低下していることが安心感を誘っている」（国内証券ストラテジスト）。英アストラゼネカが中断していた新型コロナウイルスのワクチンの治験を週末に再開したと発表したことを受け、経済活動の本格化への期待から景気敏感株にも買いが広がった。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も続伸した。
前引けの東証1部の売買代金は概算で1兆787億円、売買高は5億6707万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1612と、全体の74%を占めた。値下がりは481、変わらずは78銘柄だった。
ソフトバンクGは9%上昇。信越化や京セラが上昇した。三菱ケミHDや住友化も上げた。半面、ファストリやKDDI、エムスリーが下げた。前週に大きく上げていた海運は軒並み下落した。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
