東証10時　下げ幅縮小　IMF見通し上方修正が支え

14日前場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は下げ幅をやや縮小し、前日比30円ほど安い2万3500円台後半で推移している。前日の米株式相場の下落や、新型コロナウイルスのワクチンや治療薬で開発中断が相次いだことなどから朝方は売りが先行した。ただ開発が進展しているワクチン候補がほかにも複数あると静観する投資家もおり、押し目買いを入れる投資家もいるようだ。

13日に国際通貨基金（IMF）が2020年の世界経済見通しを上方修正したことも下値を支えている。市場からは「世界経済との感応度が高い日本株市場にとって世界経済の回復基調が確認されたことはプラス」（外資系運用会社のストラテジスト）との声が聞かれた。

10時現在の東証1部の売買代金は概算で5645億円、売買高は2億8964万株だった。

三井E&S、アルプスアル、楽天が売られている。オークマ、IHI、住友重など機械株も安い。一方、前日に20年3～8月期の連結決算で最終赤字だったことを発表したJフロントは買われている。サイバー、富士通、ソフトバンクグループが高い。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕