東証寄り付き　反落、2万3000円割れ　米株安、ワクチン期待後退も重荷

9日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は反落し、前日に比べ330円ほど安い2万2900円台半ばで推移している。8日の米株式相場がハイテク株を中心に軒並み大幅安となったことで、投資家のリスク許容度が低下している。新型コロナウイルスのワクチン開発への期待感が後退したことも重荷だ。日経平均が取引時間中に2万3000円を割り込むのは8月28日以来、約10日ぶり。

前日の米株式市場でダウ工業株30種平均は600ドル超値下がりし、ナスダック総合株価指数も大幅安となった。ハイテク株に調整色が濃くなっており、投資家はリスクをとりにくくなっている。東京市場でも半導体関連株への売りが続いており、東エレクやアドテスト、スクリンの下げが目立つ。ソフトバンクグループは売り気配で始まり、一時5%超安となった。

一方、米原油先物市場でWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）期近物が需要減観測で大幅に下落したことを背景に、自動車や銀行など景気敏感株にも売りが及んでいる。

ワクチン期待の後退も投資家心理を低下させている。英製薬大手アストラゼネカが、ワクチンの治験で被験者の1人に重い副作用が出たため治験をいったん中断すると日本時間9日朝伝わった。ワクチン開発の進展による経済活動の正常化期待が相場を支えてきただけに、失望感が広がっている。

JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も反落。

コンコルディやT&D、第一生命HDが下落。横河電や浜ゴム、昭電工も安い。SUBARU、KDDIも売られた。半面、川崎汽や商船三井、郵船がそろって上昇した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕