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J2長崎、ジャパネット子会社となり再建へ

経営難に陥っているサッカーJ2のV・ファーレン長崎は11日、長崎県長与町で記者会見し、通販大手のジャパネットホールディングス(長崎県佐世保市)による出資・支援を受け入れると発表した。3月中に臨時株主総会を開き、第三者割当増資を決定、ジャパネットの子会社となり、経営再建を目指す。

記者会見でジャパネットホールディングスの増資を受け入れると発表したV・ファーレン長崎の荒木健治会長(左)ら(11日午前、長崎県長与町)=共同

V・ファーレンは17年1月期に約1億2000万円の赤字になったもよう。4月以降の資金繰りや給与の遅配などの懸念が出ており、支援企業を探していた。

記者会見した荒木健治会長は、「長崎の事業者で解決することが最善の策」と説明。「クラブに関わるうみをすべて出して、ジャパネットに全く新しいV・ファーレン長崎を作ってもらいたい」と強調した。

ジャパネットは100%子会社化の意向としているが、当面は第三者割当増資により同社は51%程度の株を保有するとみられる。

同社の前に支援を提案していた英会話教室大手のNOVAホールディングス(東京)には断りの連絡を入れ、同社はこれに応じた。NOVAは「資本参加は回避するが、広告出稿や(自社で検討している)サッカー教室の展開で、間接的なサポートを検討したい」としている。

10日夜の記者会見では「Jリーグに新体制について報告する17日の期限までにジャパネットの案では間に合わない」としてNOVAからの支援受け入れを表明した。しかし、会見後に「長崎県など様々なところから反応があり」、役員が協議、ジャパネットとの電話会談を経て、同社が17日に書類などを間に合わせると表明したことから、急きょ方針を変更した。

ジャパネットは4月の当面の資金繰りについても協力するとV・ファーレン側に伝えたという。

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