中国、西沙諸島に地対艦ミサイル配備か

【北京=山田周平】国際軍事情報企業IHSジェーンズは30日までに、中国が南シナ海の西沙（英語名パラセル）諸島に地対艦ミサイルを配備したとの分析結果を公表した。中国のミニブログに掲載された画像をもとに判断した。米中は31日に米ワシントンで始まる核安全保障サミットに合わせ首脳会談を開く予定だが、配備が事実なら新たな火種になりかねない。

IHSジェーンズによると、中国は射程400キロの対艦巡航ミサイル「YJ-62」を西沙諸島の最大の島、永興（英語名ウッディー）島に配備した。この島は中国が実効支配しているが、ベトナムと台湾当局も領有権を主張している。

ミサイル発射の様子の画像が今月20日、中国独自のミニブログ「微博（ウェイボ）」に投稿された。中国の軍事月刊誌に過去に掲載されたYJ-62の写真と一致しているという。画像にはレーダーとみられるドーム状の施設も写っている。

永興島では今年2月、中国が射程200キロの「HQ-9」とみられる地対空ミサイルを配備したことが判明している。IHSジェーンズはYJ-62も同じ時期に配備された可能性が高いと指摘した。

これに関し、中国外務省の洪磊副報道局長は30日の記者会見で、「中国が西沙諸島の自らの土地に軍事設備を配備するのは人情や道理にかなっている」と正当性を主張した。YJ-62を実際に配備したか否かは確認を避けた。米国防総省も29日時点では配備を確認できていないとしている。

南シナ海を巡っては、中国が2014年、6カ国・地域が領有権を主張する南沙（英語名スプラトリー）諸島で岩礁の埋め立てを始めた。米国は「一方的な現状変更だ」と批判し、オバマ米大統領が15年9月の米中首脳会談で習近平国家主席に自制を求めた。

習主席は当時、会談後の共同記者会見で「中国は南シナ海を軍事化はしない」と述べたが、軍事化の動きはその後、西沙にも広がっている。米中は今回の首脳会談で、北朝鮮の核開発阻止などで連携を探る見通しだが、南シナ海問題では対立が続く公算が大きい。