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欧米市場で銀行株が急落 財務悪化の懸念強まる

【ロンドン=黄田和宏、ニューヨーク=平野麻理子】8日の欧米株式市場では、金融機関の財務悪化に対する懸念が強まり、銀行株に売りが膨らんだ。ドイツ銀行は一時11%強下落し、リーマン危機直後の2009年1月につけたユーロ圏発足後の最安値に接近した。英国やフランス、イタリアに続いて米国でも銀行株に売りが波及し、金融システムへの不安がくすぶっている。

投資家の不安が高まったのは、ドイツ銀が中核的自己資本(ティア1)を補強するために過去に発行した債券の利払いに懸念が広がったためだ。この債券は自己資本が足りなくなると、強制的に株式に転換する仕組みになっている。8日夕に、ドイツ銀は「4月30日の約3億5000万ユーロの利息の支払い余力は十分ある」と急きょ発表し、火消しに追われた。

このほか、英HSBCが4%強下げ、09年以来の安値をつけたほか、英バークレイズや仏BNPパリバも大幅安となった。欧州の主要企業で構成する「ストックス600」の銀行株指数は5%強下落し、欧州債務危機の広がった12年8月以来の安値をつけた。

欧州金融機関を巡っては、14年に経営破綻したポルトガル大手、バンコ・エスピリト・サントの処理に関連し、15年末にポルトガル中銀が債券の保有者に一部の損失負担を求めたことなどをきっかけに、投資家が神経質になっていた。1月にはイタリアで高水準の不良債権への懸念が再燃し、銀行株が急落するなど、経営の健全性に不安が高まっている。

米国市場でも、バンク・オブ・アメリカ(バンカメ)やシティグループ、ゴールドマン・サックスが約5%下落した。

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