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日本人に合うiPSを備蓄 京大、今秋から提供

(更新)
計画について説明する京都大学iPS細胞研究所の研究者ら

京都大学iPS細胞研究所(所長・山中伸弥教授)は28日、再生医療で使う治療用のiPS細胞を備蓄し、今秋から提供を始めると発表した。日本人で拒絶反応を起こしにくいiPS細胞をつくり、病気やケガの時の移植に備える。3年以内に日本人の3~5割をカバーできるようにする。必要なときに安価なコストで提供する体制を整え、iPS医療の普及を後押しする。

京大iPS研医療応用推進室の高須直子室長は28日の記者会見で「(iPS細胞の提供開始で)臨床に弾みがつくのではないか」と期待を示した。

iPS細胞をあらかじめ神経の細胞に成長させ、事故やケガで脊髄が傷ついた患者に移植するなどの備えができる。ただちに治療に入れば、治りやすくなる。

臓器や神経の治療では、桁違いに多くの細胞が必要になるだけに、安全性を確かめたiPS細胞を備蓄しておく利点が生きる。政府は2013年度から10年間にわたり、年27億円の予算を支援する。

これまでの再生医療は患者自身の細胞からiPS細胞を育て、傷んだ体の機能を取り戻す計画が先行している。本人のiPS細胞は、拒絶反応は避けられるが、コストが高く、移植までに半年以上かかる。理化学研究所が昨秋、目の難病治療の研究にかけた培養期間は10カ月で、費用は5000万~1億円ほどだった。

iPS細胞のタイプを示す細胞の型(HLA型)は数万種類を数え、日本人だけでも1万種類以上ある。一人ひとり少しずつ違い、他人のiPS細胞で拒絶反応が起きる原因になっている。HLA型が他人と完全に一致する確率は1万~100万人に1人とされる。

京大は日本赤十字社と協力し、特別なHLA型を持つ人を見つけた。この人からつくったiPS細胞は日本人の約20%の人で拒絶反応を起こしにくいという。血液の提供を受け、治療用iPS細胞の作製に取りかかった。

さらに22年度末までに、ほかにも日本人に合うHLA型の人を探す。すでに10人程度を絞り込み、数人から血液を採取した。3年以内に5~10人を突き止め、日本人の3~5割をカバーする。140人を特定すれば、日本人の9割に対応できるという。

備蓄が軌道に乗れば、患者からオーダーメードで培養するのに比べ、安いコストと短い期間でiPS細胞を提供できる見通し。ただ、1人の提供者からiPS細胞をつくり、備蓄用に安全性を検査するだけで2000万円以上かかる。運用の効率を上げる必要もある。

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