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「5G」の販売好調、アジア版も登場(話題の投信)

2020/4/30 12:00
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2020年は日本で次世代通信規格「5G」の商用化元年と呼ばれ、通信速度を生かした新サービスの導入が本格化する。投資信託市場でも「5G」をテーマにしたファンドが人気を集めている。

■「THE 5G」、国内で残高3位に

三井住友トラスト・アセットマネジメントが17年12月に運用を始めた「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド(愛称:THE 5G)」は、4月20日時点の純資産総額(残高)が5320億円。国内公募の追加型株式投信(ETFを除く)の中では3番目に大きい。昨年12月末時点では9位だったが、コロナショックの最中にも資金流入が続き(図表1)、順位を上げた。

「THE 5G」は販売会社も幅広く、大手証券や地方銀行など多くの金融機関で取り扱っている。設定当初は「ロボット」や「AI(人工知能)」などをテーマにした他のファンドが先行していたが、最近は「5G」の認知度が上がるにつれて人気が高まっている。

■底堅い運用成績、株安局面にも耐性

日本では携帯大手3社による5Gの商用化が3月末に始まり、高速大容量を使った「次世代」のサービスが身近になった。自動運転や、最先端医療による遠隔手術、自宅にいながら臨場感あるスポーツ観戦など、5G普及で未来のビジネスが生まれることへの期待が個人マネーを引き寄せているようだ。

「THE 5G」は運用成績も底堅い。19年初めごろからは日経平均株価(配当込み)や世界株式の値動きを示す「MSCIオールカントリー・ワールド指数(配当込み、円換算ベース)」を上回る運用成績を上げている(図表2)。

株式相場の下落局面にも耐性がある。設定から20年3月までの期間を対象に、MSCIオールカントリー・ワールド指数(同)が上昇した月と下落した月の平均リターンを比較したところ、上昇追随率が102.50%、下落追随率は74.78%だった(図表3)。つまり世界的な株高局面で平均以上に上昇し、株安局面では相対的に下がりにくいという実績を残している。

■「ロードマップ」に応じた銘柄選択、長期保有が可能に

5Gにはインフラ整備から導入、普及に至るまで、世界共通の「5G導入・推進ロードマップ」がある。それぞれの段階で中心となる業種が異なるが、5Gの発展段階に合わせて柔軟に組み入れ業種や銘柄を入れ替えていくのが、このファンドの特徴のひとつだ。3月末時点の投資対象を見ると、国別では米国、業種別では5Gのインフラ整備に必要な情報技術関連銘柄が過半を占める。

通信規格は約10年ごとのサイクルで進化しており、すでに次の「6G」に向けた構想が世界で動き始めている。ファンド愛称には「5G」とあるが、投資対象はあくまで通信技術の発展によって成長する企業。さらなる「次世代」も見据えて投資家が長く保有できるような設計になっている。

■アジア5G、高成長分野に集中投資

一般社団法人電子情報技術産業協会によると、2030年に5G市場の世界需要額は18年比で300倍に拡大する見通し。5G経済圏の拡大に伴い、成長を期待されているのがアジアの5G関連企業だ。三井住友トラスト・アセットマネジメント執行役員の大野宏央氏によると、「5Gの先進技術にフォーカスした優良企業がアジアに集中している」。そこに着目して今年2月、「次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド(愛称:THE ASIA 5G)」の運用を開始した。

米国を中心とした大型銘柄で運用する「THE 5G」に対し、「THE ASIA 5G」の主な投資対象は日本を含むアジア地域の先進技術をもつ5G関連企業で、中小型株を多めに含んでいる。コア(中核)ファンドとして定着しつつある「THE 5G」に加え、より高いパフォーマンスを狙った「THE ASIA 5G」を投入することで投資家の選択肢を増やした。

(QUICK資産運用研究所 西本ゆき)

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