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日経平均、米株高も利益確定売り重荷(先読み株式相場)

15日の東京株式市場は売り買いが交錯し、日経平均株価は一進一退の展開となりそうだ。前日の米株式市場でハイテク株などが上昇したのが支えとなる半面、日経平均は前日に終値で2万3559円と約7カ月ぶりの高値を付けており、いったん利益確定売りに動く投資家も少なくないだろう。日経平均は前日終値を挟み上下100円程度の方向感を欠いた動きになる、と予想する声があった。

14日の米株式市場で米ダウ工業株30種平均は続伸し、前週末比327ドル69セント(1.2%)高の2万7993ドル33セントで終えた。半導体関連やアップルなどハイテク株の一角が買われた。ナスダック総合株価指数は3営業日ぶりに反発し、調整に一巡感が出てきたことが意識された。大型M&A(合併・買収)などの材料が出た銘柄への買いが投資家心理の改善を促した面もあった。

米ハイテク株などの上昇は東京市場でも投資家心理の支えになりそうだ。きょうから始まる米連邦公開市場委員会(FOMC)では追加の金融緩和策が打ち出されるとの観測が根強い。菅政権発足後の政策を見越し、農業関連や行政のデジタル関連などに物色が広がるかにも注目だ。ただ、株式相場が前日までに上昇をやや強めてきた反動で、足元では売りが出やすいという見方も多い。

日本時間15日早朝の大阪取引所の夜間取引で日経平均先物は下落した。12月物は前日の清算値と比べ130円安い2万3290円で終えた。

きょうは中国で8月の工業生産高、小売売上高など経済指標の発表が相次ぐ。米国では9月の米ニューヨーク連銀製造業景況指数などが発表される。米商務省による華為技術(ファーウェイ)への輸出規制強化が発効する。米アップルが15日に開く特別イベントへの関心も高い。

〔日経QUICKニュース(NQN) 尾崎也弥〕

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