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「AI診療、加速する可能性」 ICTサミット閉幕

「世界ICTサミット2016」(日本経済新聞社・総務省主催)は7日午後、2日間の議論を終え閉幕した。同日午後には「ヘルステックが拓く新ビジネス」をテーマに国内外のICT(情報通信技術)や医療分野の専門家らが討論。後半では、人工知能(AI)を活用した診療が数年間で一気に広がる可能性に期待する意見が出る一方、個人情報の取り扱いをめぐる課題への指摘もあった。

医師向け情報サイトを運営するメドピアの石見陽社長はAI診療について「想像以上に早く登場する。5年以内ではないか。トレーニングされている医者とそうでない医者の目線をあわせるのに活用できる」との見方を示した。日本などでは画像診断の分野でAI利用が始まっているが、「患者の症状を聞いて診断を絞り込んでいく過程も近くAIに置き換わっていくだろう」と述べた。

日本IBMの吉崎敏文執行役員はAI診療の可能性について「最終的な判断は医者が下すと考える。使い方は医者次第だ。使う領域を見つけてほしい」と語った。石見氏の意見に賛同し「経験の差を埋めるために使うことから入っていくのではないか」とも話した。

米ジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)のスチュアート・M・マクギガン最高情報責任者(CIO)は個人情報保護に関して「患者さんが自分のコンディションを他の人と共有することには懸念があるだろう。患者データの使用が高まるにつれ、考えなければならない」と指摘した。米ヘルス2.0のマシュー・ホルト共同会長も「米国でも暗号化していないデータが流出するという恐怖感があるのは事実だ」としつつ、医療に役立たせるため使えるようにすることを理解してもらう努力の必要性を訴えた。

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