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愛知県・名古屋市、アジア大会招致へ勝負の夏 26年目指す

愛知県と名古屋市による2026年の夏季アジア競技大会の開催招致活動が本格化した。アジア・オリンピック評議会(OCA)と日本オリンピック委員会(JOC)の各評価委員会による競技場候補地の視察が21日、スタート。過去、夏季五輪招致を逃した県・市にとって、悲願の国際的なスポーツイベントだ。9月決定までの"短期決戦"の中、先端技術の活用をアピールするなど招致活動は熱を帯びる。

「OCAとしてはポジティブな報告を出す」。この日、視察を終えたOCAのティモシー・ツンティン・フォック副会長は記者会見し、高い評価を口にした。

メンバーは、メーン会場に想定する瑞穂公園陸上競技場(名古屋市瑞穂区)や、選手村として整備する予定の名古屋競馬場(同市港区)など数カ所を視察した。名古屋市総合体育館レインボープール(同市南区)では中学校の競泳大会を見学。評価委のメンバーからは「水深は国際規格に合っているのか」などの質問が飛んだ。視察時、フォック副会長は「愛知、名古屋市は地理的にも産業でも日本の中心と知っていた。スポーツを愛している都市だと理解した」と話した。

開催地としての適性を判断するため、22日も豊田スタジアムなどを視察する予定。視察を終えた後、愛知県の大村秀章知事は記者団に対し「好意的に受け止めていただいた。一つのステップを踏んだ」と期待に胸を膨らませた。

愛知県と名古屋市が招致を正式表明したのは、今年5月。国内では他の立候補先はなく、正式に候補地に選ばれれば、9月25日のベトナム・ダナンで開かれるOCA総会で開催地が決まるとみられる。

大会コンセプトとして掲げるのが、既存施設の活用による経費削減と、ものづくりの集積地であることを生かした先端技術の活用だ。競技運営、交通輸送、スポーツ観戦で先端技術を使う。

一方で、招致活動は短期となる。海外へのアピール機会が限られるため、大村知事は5月の主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)の拡大会合に参加したアジア各国の首脳に、招致支援を要請した。

県は「アジア競技大会招致推進室」を設置。7月に設立した招致委員会には、愛知県商工会議所連合会の岡谷篤一会長や中部経済連合会の豊田鉄郎会長が副会長に就くなど、官民一体の招致活動にも力を入れる。財政計画などを盛った詳細な大会構想も8月末までにまとめる。

1988年の名古屋市が立候補した夏季五輪招致では、韓国・ソウルに敗れた。県や市はリニア中央新幹線の開業を控えた時期の開催は、愛知・名古屋を国際的にアピールする絶好の機会になると期待する。

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