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三陽商会、17年2月までに8ブランドを休廃止

三陽商会は29日、2017年2月末までに計8ブランドを休廃止すると発表した。あわせて全体の1割強に当たる190の売り場を閉める。昨夏に英バーバリーとのライセンス契約が終了し、業績が低迷している。不採算事業から撤退し、経営の立て直しを急ぐ。

対象ブランドは公表済みの「プリングル1815」の婦人服と「ビアンカ・エポカ」以外は明らかにしなかった。同社はリストラの一環として全社員の2割弱の希望退職を10月に募ることを決め、複数のブランドの休廃止を検討していた。

同日、16年12月期の連結業績予想を下方修正すると発表した。売上高は前期比28%減の700億円、最終損益は95億円の赤字(前期は26億円の黒字)となる見込みだ。従来は売上高が770億円、最終損益は3億円の黒字を見込んでいた。配当も年8円の予定から年4円に引き下げた。

2018年12月期を最終年度とする5カ年の中期経営計画を取り下げる。杉浦昌彦社長は「今期の結果を出発点として一から出直す」と述べた。10月末に新しい経営計画を公表する予定だ。

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