青山商事、「スーツ専業」脱却急ぐ　3カ年計画

紳士服専門店最大手の青山商事が「スーツ専業」からの脱却を急ぐ。28日に発表した2016年3月期からの3カ年経営計画では、ジーンズなどのカジュアル衣料品店や焼肉店の事業拡大を盛り込んだ。連結売上高に占めるスーツ関連以外の事業の比率を、15年3月期見込みの20%から26%に高める。国内の紳士スーツ市場が縮小するなか、多角化を加速する。

「次の50年に向けた最初の3年間の成長戦略だ」。都内で記者会見した青山理社長は語った。

計画では15年3月期見込みで2222億円の連結売上高を18年3月期に2800億円にする。「洋服の青山」などビジネスウェア事業の売上高は、現状から約280億円増やし2070億円を目指す。このうち女性向けの売上高の比率を現状の約13%から15%に引き上げるほか、ネット通販も現状の約4倍にする。

「アメリカンイーグル」などの、カジュアル事業も強化する。出店を広げ売上高を15年3月期見込みの133億円から18年3月期に240億円に伸ばす。焼肉店「焼肉きんぐ」などの外食事業でも、売上高を29億円から130億円に増やす。

株主への利益還元も強化する。18年3月期までの3年間で、稼いだ利益額の1.3倍を配当と自社株買いに充てる。28日には4月までに最大100億円の自社株買いをすると発表した。同日発表した14年4～12月期の連結決算は売上高が前年同期比2%減の1484億円、営業利益は同34%減の70億円だった。15年3月期通期の業績見通しは従来予想を据え置いた。