2017年12月17日(日)

日立、認知症の早期診断技術開発へ 北大と19年3月メド

2017/1/24 20:01
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 日立製作所は24日、北海道大学と認知症の早期診断につながる新技術の開発に共同で取り組むと発表した。認知症に特有の脳の変化を効率よく撮影する手法を確立し、従来手法の半分の時間で精度良く診断できるようにする。2019年3月までに技術を開発し、さらに5年以内に同技術を応用した診断機器の製品化を目指す。

 磁気共鳴画像装置(MRI)を使って脳の状態を観察する技術を応用する。具体的には脳の特定部位の萎縮の程度を調べる手法と、認知症に特有の鉄の沈着状態を見る手法を組み合わせる。両手法を同時に活用することで、脳内の高精度画像を得られるようにする。

 これまでは2つの手法で別々に調べることはできた。ただ、画像撮影には10分以上、解析には約20分かかっていたという。日立と北大は撮影時間を半分以下の5分前後、解析時間も大幅に減らすことを目指す。こうした「ハイブリッド型」の撮像・解析技術が確立できれば、患者の負担軽減につながり、早期診断の間口も広がる。

 開発には国立研究開発法人・日本医療研究開発機構(AMED)の支援を受ける。北大病院で臨床研究を実施しながら開発を進める。

 国内の認知症患者数は25年に約700万人に達するとの推計もある。軽度認知障害も含めれば、その数は約1300万人に上るとみられる。認知症の約半数を占めるアルツハイマー型は投薬などで症状の進行を抑えることができるため、実用的で精度の高い早期診断方法の確立が課題となっている。

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