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トヨタ、地図自動作成システム 自動車が道路データ収集

トヨタ自動車は22日、市販車に付いているカメラや全地球測位システム(GPS)を使って高精度な地図を自動でつくるシステムを開発したと発表した。同社が2020年の実用化を目指す自動運転車に必要な技術で、市販車が走行中に集めた膨大な路面の画像データや位置情報を集約。頻繁に更新することで正確で安価な地図づくりにつなげる。

16年1月に米国で開催される見本市「CES」に出展する。新システムは車両が集めたデータを車載通信機を通じてデータセンターに送り、画像データとGPS信号から地図データをつくる仕組み。車の走行軌跡を高精度に推定する技術と、複数の車両から集めた路面画像データを統合・補正する技術で、直線道路での誤差は5センチメートル以内に収まるという。

実際に運用する際には利用者の了承を得るが、世界販売台数で首位のトヨタが市販車から集められるデータ量は膨大になるとみられる。

自動運転では白線や縁石といった路面の特徴を含む高精度な地図と実際の周囲の状況を照合して自車の位置を判別する必要がある。従来は専用の計測車両がデータを集めていたため更新頻度が低く、白線や標識などは人手をかけて専用の地図データをつくっていた。

自動運転を支える高精度地図を巡っては、国内地図最大手のゼンリンが3次元計測装置を搭載した車両を高速道路や一般道で走らせている。アウディ、BMW、ダイムラーの独自動車大手3社も地図・位置情報サービス大手の独ヒアを総額28億ユーロ(約3800億円)で共同買収するなど競争が激しくなっている。

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