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ホンダとソフトバンク、AIで車に感情を 共同研究を発表

ホンダソフトバンクグループは21日、車に人工知能(AI)を生かす共同研究を始めると正式発表した。人の感情を読み取るAIを搭載し、カメラやセンサーのデータのほか、運転手との会話から嗜好や喜怒哀楽を学ぶ。車を単なる移動の道具ではなく、AIで感情を持って対話をする家族のような新しい価値づくりをめざすという。

ソフトバンクグループが都内のホテルで同日開いた法人向けイベント。孫正義社長が壇上で迎えたのは本田技術研究所の松本宜之社長だった。次世代の車の構想として、AIが相棒のように運転手の感情を読み取り話しかけたり、好みの音楽を流したりする動画を披露した。松本社長は「データ活用は我々の想像を超えて加速し、人の役に立つ(利用方法の提案といった)コトづくりも大事になる」と話した。

ホンダは自前で、米シリコンバレーや独オッフェンバッハ、埼玉県和光市にAIを含めた先進技術の研究拠点がある。だがヒト型ロボット「ペッパー」のような人の感情を読み取ったり、疑似的な感情を表現したりする技術はソフトバンクが先行する。「車は走るスーパーコンピューターになる」と自動車産業への関心を強める孫社長の期待に応えた格好だ。

両社が手を組んだ背景には自動車業界を巡る変化がある。通信やAIの急速な発達により「走る」「曲がる」「止まる」といった基本性能だけでなく、自動運転など新たな競争軸が生まれているからだ。

AIのなかでも人間の脳の神経回路をまねてコンピューターが自ら学習する「ディープラーニング(深層学習)」の研究者は世界的に不足し、合従連衡が増えている。トヨタ自動車は深層学習を得意とする東大発のAI開発ベンチャー、プリファード・ネットワークス(PFN、東京・千代田)に出資。米ゼネラル・モーターズ(GM)は3月、AIやセンサー技術を開発する自動運転ベンチャーの米クルーズ社を10億ドル規模で買収した。

調査会社の富士経済(東京・中央)によるとコネクテッドカーは携帯電話との連携も含め、2030年末に世界累計で6億8千万台と14年比6倍に増える。乗用車全体の過半を占める水準だ。シェアリングエコノミーの急速な浸透も含め、車の競争軸が大きく変わりつつあるなか、危機感が車と異業種との連携の背中を押している。

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