日立グループ3社、脳活動計測で健康経営支援

日立製作所のグループ会社の日立ハイテクノロジーズなど3社は21日、脳活動計測装置を活用して就業環境の改善を支援するコンサルティング事業を11月から始めると発表した。定量化が難しかった職場の活力を数値化し、ストレスの強い職場の問題を把握したり、人事施策の効果を確認したりするのに活用する。

頭に小型装置を装着した状態で5～6分程度のゲームに取り組み、脳活動を計測する。近赤外線を照射し、血流量を調べることで脳の活発度合いが分かる仕組み。「活発」から「疲労あり」まで3段階で評価する。

生産性の向上につながる人事施策の策定も指南する。解析技術を持つ日立ハイテクと、業務改革サービスを手掛ける日立コンサルティングが協力し、顧客企業のニーズに応じて分析手順を立案する。日立キャピタル損害保険は長期休業者の所得を補償する団体保険を割安の保険料で提供する。

働き方の改革やストレス軽減策、健康経営の推進は多くの日本企業にとって重要性が増している。社員のプライバシーに配慮して分析は原則として職場単位で実施し、同意がない限り会社側には個人ごとの計測結果は伝達しないようにする。