IoT向け省電力センサー端末を共同開発　東芝など

東芝やアルプス電気などは15日、あらゆるものがネットにつながる「IoT」向けの省電力センサー端末を開発する共同出資会社を設立したと発表した。太陽光などで自ら発電するため電池を必要とせず、温度や湿度、気圧、加速度など測定データをデータセンターに送信し続ける。インフラ監視などに応用でき、IoTシステムとして顧客企業に提案する。

新会社名は「デバイス&システム・プラットフォーム開発センター」（川崎市）。社員十数人程度で7月末に発足した。東芝とアルプスのほか、凸版印刷、東京エレクトロン、荏原、ソフトウエア開発会社など計7社が出資する。7社は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の研究事業を共同で受託しており、新会社を設立することで研究成果を事業につなげる。

出資企業が持つ技術を持ち寄ってサイコロ程度の大きさの小型センサー端末を開発する。2016年度中にもサンプル製品を出荷する計画という。