VW、EV普及へ勝算あり 日本市場の条件そろう

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2014/10/14付
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もうひとつは普及への課題が徐々に解消されてきていることにある。トヨタ自動車、日産、ホンダ、三菱自の4社は共同で新会社を設け、充電器の設置後押しに乗り出した。小売りでもイオンが14年度内に1150基(普通充電器も含む)を設置、ファミリーマートも500店に急速充電器を置く。

VW日本法人も自ら、約250の販売店に充電器を設置していく。充電の規格は、世界的にはVWなどの欧米勢の「コンボ」が日本の「チャデモ」と争っているが、今回の2車種は「チャデモ」に対応させた。

約30分で8割の充電ができる急速充電器は国内に12年1月で約800基、今年9月で約2千基だったが、15年3月末に約6千基と3倍になる。これは国内のハンバーガー店の総数に匹敵する。

新車種投入も相次いでいる。独BMWが小型車「i3」を発売したほか、米テスラ・モーターズもセダン「モデルS」の納車を始めた。日産と三菱自は共同で開発する軽自動車ベースのEVを16年度をメドに発売する見通しで補助金込みで100万円台半ばを目指す。VWは最近の「好調輸入車」の立役者ではあるが、投入表明で「EVでもVW」を打ち出す。

トヨタが燃料電池車(FCV)を14年度内に700万円程度で発売するなど、次世代自動車の競争は激しさを増す。「究極のエコカー」といわれるFCVの普及にはEVをも上回るインフラ投資が必要とされる。VWの参入で日本のEV市場が活性化するかどうかによって、エコカー市場の勢力図も変わりそうだ。

(松本正伸)

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