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ビール、減税にらみ主力品集中 販売巻き返しへ

ビール大手5社が10日発表した2015年1~3月のビール系飲料の課税済み出荷量は前年同期比9.1%減の8385万ケース(1ケースは大瓶20本換算)だった。昨年の消費増税を前にした駆け込み需要の反動で家庭向けが落ち込んだ。各社は通常のビールの主力ブランドを軸にした新商品投入や大規模な販促イベントの展開で4月以降の巻き返しを目指す。

現在の酒税制度では通常のビールの税率が高いが、発泡酒第三のビールとの差をなくしていく方針が打ち出されたことも、各社がビールに注力する要因だ。ビールは減税される可能性がある。

1~3月のビール系飲料のジャンル別の出荷量は、通常のビールと第三のビールがそれぞれ前年同期比で8.7%減、13%減だった。糖質やプリン体をゼロにした機能系商品が下支えした発泡酒は0.4%増と2年連続でプラスだった。ビールの用途別販売量では、家庭用が13.3%減で、飲食店向けなどの業務用(4.3%減)に比べ落ち込みが大きかった。

アサヒビールは3月末に「スーパードライ」をさらに辛口にした期間限定品「エクストラシャープ」を発売した。5月末までに250万ケースの販売を目指す。またキリンビールは「一番搾り」に限定商品を相次ぎ投入。3月下旬に発売した小麦麦芽を使った「小麦のうまみ」に加え、5月19日からは生産する全国9工場でそれぞれ味わいが異なる地域限定品も追加する。中核ブランドに新たなラインアップを加え需要を掘り起こす。

堅調なプレミアム市場に力を注ぐ動きも目立つ。サントリービールは3月中旬に投入したザ・プレミアム・モルツの高価格品「マスターズドリーム」の売れ行きが計画の約2倍で推移。5月には全国10都市で体験イベントを開催する。サッポロビールも主力「エビス」で「父の日やギフトなどハレの日需要を狙って拡販を目指す」(尾賀真城社長)考えだ。

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